総合商社ランキング！大手の売上・年収の比較一覧【2025年】

「商社のランキングが知りたい！」

「商社の年収や売上はどれくらい？」

商社は就活生の花形とも言われており、平均年収が高いので求職者から人気が高い企業です。希望先の商社の売上や年収がどれくらい高いのか気になりますよね。

そこで、この記事では商社の売上・年収ランキングを紹介します。大手総合商社の詳細や最新動向、求めている人物像なども解説しているので参考にしてください。

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総合商社とは？

総合商社とは、幅広い産業分野で原材料や加工品、サービスなどあらゆる商材を扱っている企業です。インスタント食品といった身近なものから、航空機やインフラなどの大規模なものまで手掛けています。

総合商社の主なビジネスモデルは売り手と買い手の仲介役として収益を上げる「トレーディング」と、ほかの企業へ資金や人材を提供して資産価値を高める「投資事業」の2つです。

総合商社はメーカーと混同されやすい企業ですが、大きな違いは自社で商品を製造しているか否かです。総合商社は他社から商品を仕入れて販売するのに対して、メーカーは自社で製品を製造して他社へ卸します。

総合商社の事業内容

トレーディング

トレーディングとは、仲介役として売り手と買い手を繋ぐ仕事のことです。売値と買値の差額「マージン(利ざや)」や「コミッション(仲介手数料)」をもとに収益を上げます。

総合商社では商材を右から左へ受け渡すだけでなく、輸送手段の手配や購入代金の立替え、販路開拓のための情報提供など、様々な付加価値を提供しています。

事業投資

事業投資とは企業に資金や人材の投資、株の買収などをおこない資産価値を上げて収益を得るビジネスモデルのことです。キャピタルゲイン(資産価値の上昇による利益)やグループ会社としてのシナジー効果で収益を上げます。

キャピタルゲインの例として、総合商社がある企業の株を5,000万円購入したとします。その後、株価が8,000万円まで値上がりをして売却した際の差額の3,000万円がキャピタルゲインの利益です。

グループ会社のシナジー効果としては伊藤忠商事を例にします。一部株式を取得した大手コンビニ「ファミリーマート」でグループ会社の食品専門商社「日本アクセス」を使うことで、両社の企業価値を上げています。

総合商社と専門商社の違い

	扱う商材	事業内容
専門商社	特定の分野に特化	・トレーディング
総合商社	幅広く取り扱う	・事業投資 ・トレーディング

総合商社と専門商社の大きな違いは扱う商材や分野の幅です。総合商社はあらゆる分野を幅広く手掛けていますが、専門商社は特定のジャンルに特化して商材を扱っています。

専門商社の例として、食品分野に特化した「三菱食品」や、燃料・エネルギー事業を手掛けている「伊藤忠エネクス」などがあげられます。

また、専門商社は事業投資をおこなっていない場合が多いです。事業投資には大きな資本力が必要なため、事業領域が狭い専門商社の規模では取り組みが難しいためです。

総合商社は日本にしかない独自の業態

総合商社は日本にしかない独自の業態です。日本は島国のため貿易が元々盛んでした。さらに、第二次世界大戦以降の経済活性化によって、綿や鉄など素材の需要が高まり日本で総合商社が生まれました。

総合商社は海外には存在しない特殊な業態のため、海外では「Sogo shosha」と訳されています。

5大商社・7大商社・10大商社とは

5大商社とは

5大商社とは「三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事」の5つの総合商社をまとめた呼び方です。5大商社は歴史が古く、事業規模が大きいため他の総合商社とは分けて称されます。

とくに三菱商事、三井物産、住友商事は、戦前の財閥の流れを汲む老舗の総合商社です。5大商社の中でも就職難易度がさらに高く、内定を勝ち取るためには徹底的な企業分析や面接対策が必要です。

7大商社とは

7大商社とは「三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事・豊田通商・双日」の7つの総合商社をまとめた呼び方です。豊田通商と双日はビジネス規模が5大商社よりも小さいため、分けて称されています。

ただ、ビジネス規模が小さいからといって、豊田通商や双日が5大商社よりも劣っているとは言い切れません。直近の決算では、豊田通商の収益が住友商事と丸紅を上回る結果となりました。

また、双日は2004年に創設された新しい総合商社なので若手への裁量権を多く持たせており、5大商社よりも早期で大きな仕事に携われる可能性が高いです。

10大商社とは

10大商社とは「三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事・日商岩井・トーメン・ニチメン・安宅産業」の10社をまとめた呼び方で、1970年前半まで使われていました。

1977年に安宅産業は破綻により伊藤忠商事に吸収合併されています。2004年には日商岩井とニチメンが合併したため双日が設立されました。

2006年には自動車分野に特化していた専門商社の豊田通商がトーメンとの合併により、事業領域が広がったため7大商社の1社として数えられています。

商社への転職は狭き門

商社への転職は狭き門で、大手ほど採用の難易度が高いです。中途採用の募集がそもそも少なく、転職希望者も多いからです。求められるスキルも会社によって多種多様です。

キャリアアップに興味があれば「転職エージェント」を利用するのがおすすめです。商社や大手企業は、転職エージェントを通して時期を問わず採用をおこなっている場合があります。

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商社売上ランキング

商社売上ランキング：1～10位

企業名	売上高	売上高前年比	当期純利益	当期純利益前年比	種類
三菱商事	18兆6,176億円	▲4.85%	9,507億円	▲1.38%	総合商社
伊藤忠商事	14兆7,242億円	4.95%	9,330億円	9.52%	総合商社
三井物産	14兆6,626億円	10.04%	9,003億円	▲15.31%	総合商社
豊田通商	10兆3,095億円	1.18%	3,625億円	9.38%	総合商社
丸紅	7兆7,901億円	7.44%	5,029億円	6.68%	総合商社
住友商事	7兆2,920億円	5.52%	5,618億円	45.43%	総合商社
メディパル ホールディングス	3兆6,713億円	3.16%	402億円	▲2.90%	専門商社(医薬品)
伊藤忠丸紅鉄鋼	3兆2,111億円	▲14.20%	594億円	▲35.64%	専門商社(鉄鋼)
アルフレッサ ホールディングス	2兆9,610億円	3.59%	273億円	▲7.46%	専門商社(医薬品)
阪和興業	2兆5,545億円	5.04%	454億円	18.23%	専門商社(鉄鋼)

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)
※各社の決算発表時期の違いや、公表データの有無により、当調査時点で取得できなかった項目は「-」と記載しています

商社の売上ランキングTOP10は三菱商事や伊藤忠商事、三井物産など総合商社が6社も占めています。

専門商社では「鉄鋼」を手掛ける伊藤忠丸紅鉄鋼や阪和興業、メディパルホールディングスやアルフレッサホールディングスといった「医薬品」が専門の企業が上位にランクインしました。

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商社売上ランキング：11～98位

企業名	売上高	売上高前年比	当期純利益	当期純利益前年比	種類
双日	2兆5,097億円	3.94%	1,106億円	9.83%	総合商社
スズケン	2兆3,999億円	0.57%	344億円	18.62%	専門商社(医薬品)
メタルワン	2兆1,894億円	▲7.01%	288億円	▲17.71%	専門商社(鉄鋼)
国分グループ本社	2兆1,573億円	–	174億円	–	専門商社(食品)
三菱食品	2兆1,208億円	1.63%	231億円	2.67%	専門商社(食品)
日本アクセス	2兆662億円	3.87%	230億円	13.30%	専門商社(食品)
メディセオ	1兆8,008億円	–	148億円	–	専門商社(医薬品)
東邦ホールディングス	1兆5,184億円	2.82%	198億円	▲3.88%	専門商社(医薬品)
PALTAC	1兆1,880億円	3.13%	228億円	10.68%	専門商社(化粧品、日用品)
加藤産業	1兆1,698億円	–	144億円	–	専門商社(食品)
岡谷鋼機	1兆1,217億円	0.88%	270億円	14.41%	専門商社(鉄鋼)
兼松	1兆509億円	6.59%	274億円	18.10%	総合商社
マクニカ ホールディングス	1兆341億円	0.52%	252億円	▲47.50%	専門商社(電子、半導体品)
あらた	9,862億円	4.46%	103億円	–	専門商社(化粧品、日用品)
長瀬産業	9,449億円	4.98%	255億円	13.84%	専門商社(化学品)
伊藤忠エネクス	9,244億円	▲4.04%	171億円	23.91%	専門商社(燃料、エネルギー)
岩谷産業	8,830億円	4.15%	404億円	▲6.91%	専門商社(燃料、エネルギー)
稲畑産業	8,378億円	9.37%	198億円	▲1.00%	専門商社(電子、 半導体品、化学品)
伊藤忠食品	6,993億円	4.00%	82億円	26.15%	専門商社(食品)
KPPグループ ホールディングス	6,700億円	3.97%	79億円	▲25.47%	専門商社(繊維、紙、パルプ)
三愛オブリ	6,544億円	▲0.77%	86億円	▲23.21%	専門商社(燃料、エネルギー)
キヤノン マーケティング ジャパン	6,539億円	–	393億円	–	専門商社(機械)
東レ インターナショナル	6,261億円	7.69%	181億円	▲15.81%	専門商社(繊維、紙、パルプ)
神鋼商事	6,171億円	4.35%	85億円	▲6.59%	専門商社(鉄鋼)
バイタル ケーエスケー ホールディングス	6,003億円	2.20%	73億円	25.86%	専門商社(医薬品)
カメイ	5,742億円	0.35%	106億円	4.95%	専門商社(燃料、エネルギー)
レスター	5,610億円	9.48%	74億円	5.71%	専門商社(電子、半導体品)
日本紙パルプ商事	5,545億円	3.80%	75億円	▲27.18%	専門商社(繊維、紙、パルプ)
加賀電子	5,477億円	0.94%	170億円	▲16.26%	専門商社(電子、半導体品)
日立ハイテク	5,337億円	12.41%	656億円	2.02%	専門商社(電子、半導体品)
ユアサ商事	5,283億円	0.34%	102億円	▲13.56%	専門商社(機械)
山善	5,161億円	1.84%	78億円	21.88%	専門商社(機械)
JFE商事	4,707億円	▲3.58%	193億円	▲18.22%	専門商社(鉄鋼)
スターゼン	4,361億円	6.24%	121億円	61.33%	専門商社(食品)
トーメンデバイス	4,216億円	13.76%	55億円	175.00%	専門商社(電子、半導体品)
ミスミ グループ本社	4,019億円	9.33%	365億円	29.89%	専門商社(機械)
ハピネット	3,644億円	4.00%	67億円	3.08%	専門商社(玩具)
リョーサン菱洋 ホールディングス	3,598億円	29.89%	93億円	97.87%	専門商社(電子、半導体品)
大木ヘルスケア ホールディングス	3,494億円	4.42%	26億円	18.18%	専門商社(医薬品)
セントラル フォレスト グループ	3,480億円	–	22億円	–	専門商社(食品)
ミツウロコグループ ホールディングス	3,396億円	9.90%	105億円	15.38%	専門商社(燃料、エネルギー)
三谷商事	3,390億円	4.40%	190億円	4.97%	専門商社(燃料、エネルギー)
西本Wismettac ホールディングス	3,289億円	–	-11億円	–	専門商社(食品)
シナネン ホールディングス	3,171億円	▲8.93%	31億円	–	専門商社(燃料、エネルギー)
蝶理	3,115億円	1.27%	116億円	20.83%	専門商社(繊維、紙、 パルプ、化学品)
トラスコ中山	2,950億円	–	160億円	–	専門商社(機械)
ほくやく・竹山 ホールディングス	2,895億円	5.16%	24億円	14.29%	専門商社(医薬品)
佐藤商事	2,845億円	3.87%	60億円	▲6.25%	専門商社(鉄鋼)
マルイチ産商	2,691億円	5.61%	5億円	▲64.00%	専門商社(食品)
オプティマス グループ	2,688億円	116.95%	-4億円	▲114.29%	専門商社(中古自動車)
トーホー	2,464億円	0.61%	76億円	▲3.80%	専門商社(食品)
ワールド	2,256億円	11.52%	111億円	65.67%	専門商社(アパレル)
第一実業	2,217億円	18.11%	88億円	18.92%	専門商社(機械)
立花エレテック	2,201億円	▲4.72%	70億円	▲16.67%	専門商社(電子、半導体品)
東京エレクトロン デバイス	2,163億円	▲10.91%	88億円	▲11.11%	専門商社(電子、半導体品)
豊島	2,162億円	▲1.82%	91億円	13.75%	専門商社(繊維、紙、パルプ)
RYODEN	2,157億円	▲16.72%	47億円	▲17.54%	専門商社(電子、半導体品)
丸文	2,108億円	▲10.83%	42億円	23.53%	専門商社(電子、半導体品)
帝人フロンティア	2,097億円	4.64%	86億円	126.32%	専門商社(繊維、紙、パルプ)
サンゲツ	2,003億円	5.53%	125億円	▲11.97%	専門商社(インテリア)
アルコニックス	1,970億円	12.64%	48億円	22-	専門商社(電子、半導体品)
豊通マシナリー	1,960億円	▲3.73%	89億円	8.54%	専門商社(機械)
エレマテック	1,944億円	–	53億円	–	専門商社(電子、半導体品)
東海澱粉	1,866億円	7.24%	39億円	2.63%	専門商社(食品)
ラクト･ジャパン	1,709億円	–	31億円	–	専門商社(食品)
東京青果	1,677億円	18.85%	32億円	23.08%	専門商社(食品)
GSIクレオス	1,655億円	13.28%	23億円	15.00%	専門商社(繊維、紙、パルプ)
三信電気	1,573億円	12.28%	35億円	29.63%	専門商社(電子、半導体品)
明和産業	1,567億円	▲0.95%	33億円	22.22%	専門商社(化学品)
CBグループ マネジメント	1,472億円	–	20億円	–	専門商社(化粧品、日用品)
サンワテクノス	1,395億円	▲16.01%	24億円	▲52.00%	専門商社(電子、半導体品)
三洋貿易	1,292億円	–	79億円	–	専門商社(化学品)
カナデン	1,256億円	8.09%	39億円	14.71%	専門商社(電子、半導体品)
ユアサ･フナショク	1,230億円	2.93%	20億円	▲25.93%	専門商社(食品)
尾家産業	1,192億円	7.10%	28億円	▲6.67%	専門商社(食品)
木徳神糧	1,189億円	–	17億円	–	専門商社(食品)
新光商事	1,160億円	▲34.02%	5億円	▲83.87%	専門商社(電子、半導体品)
正栄食品工業	1,152億円	–	31億円	–	専門商社(食品)
西華産業	937億円	8.07%	77億円	75.00%	専門商社(機械)
ヤギ	833億円	0.60%	26億円	3-	専門商社(アパレル)
スタイレム 瀧定大阪	792億円	–	–	–	専門商社(繊維、紙、パルプ)
東京産業	707億円	8.77%	21億円	–	専門商社(機械)
瀧定名古屋	612億円	–	–	–	専門商社(アパレル)
タキヒヨー	606億円	5.03%	11億円	44.74%	専門商社(アパレル)
西川計測	387億円	6.32%	26億円	4.00%	専門商社(機械)
丸紅エネルギー	366億円	–	20億円	–	専門商社(燃料、エネルギー)
昭栄薬品	250億円	11.11%	5億円	6.12%	専門商社(化学品)
三共生興	225億円	6.13%	21億円	▲4.55%	専門商社(アパレル)

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※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)
※各社の決算発表時期の違いや、公表データの有無により、当調査時点で取得できなかった項目は「-」と記載しています

商社の売上ランキング11～98位は、数値の幅が大きく2兆円から200億円の差があります。ただ、金額の規模だけでなく前年度からの変化を理解することが重要です。

総合商社の双日や兼松は三菱商事と比較すると規模は劣りますが、売上高・当期純利益は前年度から増加しました。一方の三菱商事の売上は前年度から約9,500億円減少しています。

商社への転職を目指すなら、直近の業績を正しく理解することが重要です。ビズリーチは企業の内部情報に詳しいので、転職活動をスムーズに進められます。

商社年収ランキング

商社年収ランキング：1～10位

企業名	平均年収	平均年収前年比	平均勤続年数	平均年齢	従業員数	種類
三菱商事	2,033万円	▲2.73%	17.8年	42.4歳	5,361人	総合商社
三井物産	1,996万円	5.11%	17.7年	42.2歳	5,388人	総合商社
伊藤忠商事	1,804万円	2.91%	18年	42.2歳	4,114人	総合商社
マクニカ ホールディングス	1,749万円	▲7.36%	20.9年	51.5歳	38人	専門商社(電子、半導体品)
住友商事	1,744万円	▲0.80%	18.4年	43.2歳	4,963人	総合商社
丸紅	1,708万円	3.26%	17.9年	42.5歳	4,304人	総合商社
豊田通商	1,320万円	4.60%	17年	43.1歳	2,467人	総合商社
ミツウロコグループ ホールディングス	1,311万円	11.96%	7.8年	43.8歳	24人	専門商社(燃料、エネルギー)
双日	1,274万円	2.17%	15年	41歳	2,486人	総合商社
西本Wismettac ホールディングス	1,229万円	–	5.1年	43.7歳	59人	専門商社(食品)

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)
※各社の決算発表時期の違いや、公表データの有無により、当調査時点で取得できなかった項目は「-」と記載しています

商社の年収ランキングTOP10は、1,000万円を超える企業ばかりです。特に三菱商事は、唯一2,000万円を突破しました。

また、売上ランキング53位だった専門商社の西本Wismettacホールディングスは、年収ランキングでは10位まで上がり1,229万円でした。企業の平均年収は売上高のほかに従業員数や利益率など様々な要因で決まるためです。

商社への転職で年収アップを目指すならビズリーチがおすすめです。転職後の平均年収は40代で990万円という実績があります。

商社年収ランキング：11～82位

企業名	平均年収	平均年収前年比	平均勤続年数	平均年齢	従業員数	種類
兼松	1,143万円	13.28%	12.7年	38.2歳	821人	総合商社
長瀬産業	1,136万円	3.74%	14.8年	41.3歳	948人	専門商社(化学品)
西川計測	1,088万円	4.31%	16.9年	42.3歳	403人	専門商社(機械)
三洋貿易	1,055万円	–	9年	40歳	288人	専門商社(化学品)
岩谷産業	1,025万円	5.67%	15.3年	39.9歳	1,368人	専門商社(燃料、エネルギー)
第一実業	1,005万円	7.26%	11.3年	40.5歳	661人	専門商社(機械)
三愛オブリ	1,001万円	4.38%	15.4年	40.1歳	385人	専門商社(燃料、エネルギー)
伊藤忠エネクス	990万円	▲0.30%	14.8年	41歳	449人	専門商社(燃料、エネルギー)
蝶理	988万円	2.60%	12.8年	39.7歳	371人	専門商社(繊維、紙、 パルプ、化学品)
稲畑産業	984万円	6.03%	13.4年	41歳	667人	専門商社(電子、 半導体品、化学品)
神鋼商事	982万円	6.86%	14.3年	39.3歳	456人	専門商社(鉄鋼)
西華産業	969万円	5.10%	15.6年	41.8歳	352人	専門商社(機械)
オプティマス グループ	959万円	▲1.64%	4.6年	50.2歳	32人	専門商社(中古自動車)
東京エレクトロン デバイス	945万円	▲7.53%	15.2年	46歳	1,163人	専門商社(電子、半導体品)
KPPグループ ホールディングス	936万円	1.63%	9.6年	44.8歳	34人	専門商社(繊維、紙、パルプ)
阪和興業	925万円	8.95%	11.5年	37.4歳	1,745人	専門商社(鉄鋼)
トーメンデバイス	918万円	2.68%	12.4年	46.4歳	119人	専門商社(電子、半導体品)
昭栄薬品	899万円	3.57%	17.3年	46.5歳	59人	専門商社(化学品)
アルコニックス	898万円	5.90%	10.2年	44.3歳	221人	専門商社(電子、半導体品)
東京産業	894万円	▲3.35%	13.9年	44歳	336人	専門商社(機械)
岡谷鋼機	892万円	▲0.22%	13.6年	38.9歳	732人	専門商社(鉄鋼)
日本紙パルプ商事	890万円	2.42%	20.4年	44.4歳	728人	専門商社(繊維、紙、パルプ)
三谷商事	874万円	3.92%	17.3年	42歳	458人	専門商社(燃料、エネルギー)
ラクト･ジャパン	854万円	–	8.1年	37.4歳	139人	専門商社(食品)
加賀電子	852万円	▲4.27%	14年	42.6歳	560人	専門商社(電子、半導体品)
ヤギ	848万円	6.67%	14.5年	39.8歳	268人	専門商社(アパレル)
ミスミ グループ本社	828万円	▲2.93%	6.2年	39.1歳	632人	専門商社(機械)
キヤノン マーケティング ジャパン	827万円	–	25年	48.7歳	451人	専門商社(機械)
セントラル フォレスト グループ	814万円	–	13.7年	40.2歳	39人	専門商社(食品)
メディパル ホールディングス	813万円	1.63%	19.8年	48.6歳	185人	専門商社(医薬品)
ユアサ商事	810万円	0.50%	12.1年	38.6歳	1,264人	専門商社(機械)
明和産業	810万円	9.16%	18.6年	43.5歳	200人	専門商社(化学品)
アルフレッサ ホールディングス	804万円	4.96%	15.7年	47歳	56人	専門商社(医薬品)
立花エレテック	797万円	▲5.01%	17年	43.4歳	887人	専門商社(電子、半導体品)
佐藤商事	796万円	▲7.01%	14.1年	43.4歳	653人	専門商社(鉄鋼)
カナデン	795万円	2.85%	17.1年	42.6歳	616人	専門商社(電子、半導体品)
リョーサン菱洋 ホールディングス	792万円	0.76%	18.5年	47.4歳	60人	専門商社(電子、半導体品)
サンゲツ	789万円	2.20%	15.4年	37.9歳	1,298人	専門商社(インテリア)
エレマテック	772万円	–	12.1年	41.1歳	505人	専門商社(電子、半導体品)
山善	759万円	▲3.56%	13.8年	39.7歳	1,842人	専門商社(機械)
尾家産業	745万円	3.47%	15年	40.6歳	799人	専門商社(食品)
GSIクレオス	743万円	4.06%	15.6年	42.1歳	301人	専門商社(繊維、 紙、パルプ)
丸文	740万円	▲1.46%	16.4年	44.1歳	633人	専門商社(電子、半導体品)
RYODEN	736万円	10.34%	16.6年	44.1歳	1,073人	専門商社(電子、半導体品)
レスター	731万円	▲5.68%	12年	45.2歳	1,021人	専門商社(電子、半導体品)
三菱食品	730万円	2.67%	19.4年	44.6歳	3,867人	専門商社(食品)
新光商事	730万円	▲9.88%	14.7年	42.4歳	297人	専門商社(電子、半導体品)
ハピネット	729万円	▲7.95%	13.1年	39歳	521人	専門商社(玩具)
スズケン	727万円	3.12%	22年	47.2歳	3,082人	専門商社(医薬品)
シナネン ホールディングス	725万円	1.83%	9.9年	43.2歳	100人	専門商社(燃料、エネルギー)
トラスコ中山	720万円	–	15.2年	39.7歳	1,661人	専門商社(機械)
加藤産業	719万円	–	15年	40.4歳	1,127人	専門商社(食品)
三信電気	698万円	▲1.69%	15.8年	41.4歳	496人	専門商社(電子、半導体品)
伊藤忠食品	688万円	2.38%	16年	40.6歳	897人	専門商社(食品)
PALTAC	686万円	3.00%	18.1年	44.5歳	2,283人	専門商社(化粧品、日用品)
CBグループ マネジメント	682万円	–	19.7年	50.7歳	35人	専門商社(化粧品、日用品)
トーホー	677万円	3.52%	16.4年	43.6歳	152人	専門商社(食品)
サンワテクノス	676万円	▲6.37%	13.3年	39.3歳	615人	専門商社(電子、半導体品)
スターゼン	673万円	1.82%	12.3年	40歳	1,282人	専門商社(食品)
木徳神糧	664万円	–	15.7年	42.4歳	276人	専門商社(食品)
カメイ	660万円	3.94%	14.1年	40.5歳	1,575人	専門商社(燃料、エネルギー)
正栄食品工業	650万円	–	13.6年	39.4歳	348人	専門商社(食品)
大木ヘルスケア ホールディングス	634万円	9.12%	27.6年	56.6歳	14人	専門商社(医薬品)
マルイチ産商	631万円	▲1.25%	16.1年	40.2歳	517人	専門商社(食品)
三共生興	617万円	4.58%	8.6年	35.8歳	49人	専門商社(アパレル)
東邦ホールディングス	616万円	1.32%	18.3年	47.3歳	193人	専門商社(医薬品)
バイタル ケーエスケー ホールディングス	612万円	▲2.39%	5.9年	43.5歳	52人	専門商社(医薬品)
あらた	603万円	1.01%	18.7年	42.8歳	1,960人	専門商社(化粧品、日用品)
ほくやく・竹山 ホールディングス	539万円	2.08%	15.1年	45歳	59人	専門商社(医薬品)
ワールド	518万円	7.02%	16.3年	43.7歳	276人	専門商社(アパレル)
ユアサ･フナショク	509万円	5.38%	18年	42.1歳	217人	専門商社(食品)
タキヒヨー	509万円	6.49%	14年	42.3歳	523人	専門商社(アパレル)

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※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)
※各社の決算発表時期の違いや、公表データの有無により、当調査時点で取得できなかった項目は「-」と記載しています

商社の年収ランキング11～82位は1100～600万と、上位との差が激しいです。総合商社や燃料・エネルギー関連の専門商社は上位にいますが、日用品やアパレルの専門商社は600万円台が目立ちます。

同じ商社でも主力にしている事業や商品によって、年収に差が出るようです。自分が狙っている商社の主力事業や商品は、事前に確認しておきましょう。

ビズリーチは、企業の直近の業績や年収の変動に詳しいので登録して転職に役立ててください。

商社の年収が高い理由

商社の年収が高いのは上記の3つの理由が上げられます。最も特徴的なのは「在庫を持たないビジネスモデル」です。メイン事業のトレーディングや投資は、自社で在庫を抱える必要がありません。

在庫を抱える必要がなければ、商品を保管する倉庫の設備や人件費なども不要です。商品を販売するための広告費もかからないので、大幅にコストを削減できます。

他社よりも効率的に利益をあげられるので、従業員に高額の給与を還元できます。また、海外赴任の手当や仕事の難易度が高いことも、商社が高収入を得られる要因の1つです。

大手総合商社一覧

企業名	売上高	売上高前年比	当期純利益	当期純利益前年比
三菱商事	18兆6,176億円	▲4.85%	9,507億円	▲1.38%
伊藤忠商事	14兆7,242億円	4.95%	9,330億円	9.52%
三井物産	14兆6,626億円	10.04%	9,003億円	▲15.31%
豊田通商	10兆3,095億円	1.18%	3,625億円	9.38%
丸紅	7兆7,901億円	7.44%	5,029億円	6.68%
住友商事	7兆2,920億円	5.52%	5,618億円	45.43%
双日	2兆5,097億円	3.94%	1,106億円	9.83%
兼松	1兆509億円	6.59%	274億円	18.10%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)

三菱商事【売上高:18兆6,176億円】

企業名	三菱商事株式会社
売上高	2024年度:18兆6,176億円 2023年度:19兆5,676億円 2022年度:21兆5,719億円
純利益	2024年度:9,507億円 2023年度:9,640億円 2022年度:1兆1,806億円
平均年収	2,033万円
平均残業時間	7.7時間/月
有給休暇 取得率	71.1%
育児休暇 取得率	女性:112% 男性:36%
平均勤続年数	17.8年
平均年齢	42.4歳
従業員数	5,361人
採用数	新卒:127人(2023年度実績) キャリア採用：99人
本社	〒100-8086 東京都千代田区丸の内二丁目3番1号
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8058)
企業URL	三菱商事
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出典:有価証券報告書｜三菱商事

三菱商事は、世界中に広がる1,000社以上の連結対象会社と協働しながらビジネスを展開している大手総合商社です。2024年度の売上高は18兆6,176億円で、国内企業ではトヨタ・ホンダに次ぐ規模です。

2024年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から約4.85%減少しています。豪州原料炭事業における販売数量の減少や市況下落などの反動が要因です。

「経営戦略2027」では、中長期的に鉄鋼製品事業や資源素材事業の事業拡大などに注力していくようです。食品流通・小売事業においても、追加投資による売上・商品開発力アップを目指していきます。

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伊藤忠商事【売上高:14兆7,242億円】

企業名	伊藤忠商事株式会社
売上高	2024年度:14兆7,242億円 2023年度:14兆299億円 2022年度:13兆9,456億円
純利益	2024年度:9,330億円 2023年度:8,519億円 2022年度:8,446億円
平均年収	1,804万円
平均残業時間	12.4時間/月
有給休暇 取得率	64.7%
育児休暇 取得率	女性:100% 男性:53%
平均勤続年数	18.0年
平均年齢	42.2歳
従業員数	4,114人
採用数	新卒:135人(2023年度) キャリア採用:24人
本社	〒530-8448 大阪市北区梅田3丁目1番3号
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8001)
企業URL	伊藤忠商事
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出典:有価証券報告書｜伊藤忠商事

伊藤忠商事は、世界60か国以上に90以上の拠点を構える大手総合商社です。2024年度の売上高は14兆7,242億円で、食料や生活資材、情報通信、保険、金融などの非資源分野を強みにしています。

2024年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から4.95%上がり、14兆円を越えています。食料・住生活・情報・金融、繊維カンパニーなど幅広い分野が成長したことが主な要因です。

2024年に発表した経営方針に基づいて、関連会社の技術を活かした持続可能な航空燃料やリニューアブルディーゼルの製造・販売などを推進していきます。

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三井物産【売上高:14兆6,626億円】

企業名	三井物産株式会社
売上高	2024年度:14兆6,626億円 2023年度:13兆3,249億円 2022年度:14兆3,064億円
純利益	2024年度:9,003億円 2023年度:1兆630億円 2022年度:1兆1,306億円
平均年収	1,996万円
平均残業時間	7.9時間/月
有給休暇 取得率	70.3％
育児休暇 取得率	女性：85% 男性：70%
平均勤続年数	17.7年
平均年齢	42.2歳
従業員数	5,388人
採用数	新卒:124人(2023年度実績) キャリア採用：85人
本社	〒100-8631 東京都千代田区大手町一丁目2番1号
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8031)
企業URL	三井物産
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出典:有価証券報告書｜三井物産

三井物産は、鉄鉱石・原油の生産権益量がトップクラスの総合商社です。2024年度の売上高は14兆6,626億円でした。近年では、環境マネジメントとして気候変動や廃棄物・汚染物質の削減といった地球規模の問題解決に取り組んでいます。

売上高は前年度から増収となりましたが、当期利益は減益となりました。これは主に、金属資源セグメントにおける豪州鉄鉱石事業の価格下落や、エネルギーセグメントにおけるLNGプロジェクトからの配当減少などが要因です。

「中期経営計画2026」で掲げている当期利益9,200億円に向けて、鉄鋼製品事業は2023年度から2倍以上の増益を目指します。国際情勢の変化に伴う資源事業のリスク対応、グローバル経営の強化などに注力する予定です。

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豊田通商【売上高:10兆3,095億円】

企業名	豊田通商株式会社
売上高	2024年度:10兆3,095億円 2023年度:10兆1,889億円 2022年度:9兆8,486億円
純利益	2024年度:3,625億円 2023年度:3,314億円 2022年度:2,841億円
平均年収	1,320万円
平均残業時間	23.1時間/月
有給休暇 取得率	62.5%
育児休暇 取得率	女性:80% 男性:53.3%
平均勤続年数	17.0年
平均年齢	43.1歳
従業員数	2,467人
採用数	新卒:67人(2023年度) キャリア採用:70人
本社	〒450-8575 名古屋市中村区名駅四丁目9番8号 センチュリー豊田ビル
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8015)
企業URL	豊田通商

出典:有価証券報告書｜豊田通商

豊田通商は、トヨタグループ唯一の大手総合商社です。2024年度の売上高は10兆3,095億円でした。国内外に1,000社近くの関連会社や子会社を持つことで、金属やグローバル部品・ロジスティクス事業などを強みとしています。

売上高は前年度から1.18%上がり10兆円に到達しました。アフリカでの自動車事業の好調、北米発電事業の株式売却益などが要因です。

2027年3月期までの「中期経営計画」では、基盤事業やネクストモビリティ事業などへの投資促進に注力していくようです。石炭・重油発電事業からの完全撤退も進めており、グリーンエネルギーへの投資を増加していきます。

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丸紅【売上高:7兆7,901億円】

企業名	丸紅株式会社
売上高	2024年度:7兆7,901億円 2023年度:7兆2,505億円 2022年度:9兆1,904億円
純利益	2024年度:5,029億円 2023年度:4,714億円 2022年度:5,430億円
平均年収	1,708万円
平均残業時間	17.3時間/月
有給休暇 取得率	60.3%
育児休暇 取得率	女性:95.5% 男性:69.4%
平均勤続年数	17.9年
平均年齢	42.5歳
従業員数	4,304人
採用数	新卒:114人(2023年度) キャリア採用:43人
本社	〒100-8088 東京都千代田区大手町一丁目4番2号
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8002)
企業URL	丸紅
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出典:有価証券報告書｜丸紅

丸紅は食品や畜産物、電力事業などを強みとしている大手総合商社です。2024年度の売上高は7兆7,901億円でした。国内外に130拠点を構えており、IT・医療・美容といった分野にとらわれないビジネスを展開しています

売上高は前年度から7.44%増加し、増収増益となりました。これは主に、電力事業における海外投資の売却益や、アグリ事業、エネルギー事業などが好調だったことが要因です。

「中期経営戦略GC2027」では、2027年度の連結純利益を6,200億円以上に設定しました。日本市場でのIT・デジタルソリューション事業の拡大や、アメリカ市場の農業資材販売などを強化していく方針です。

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住友商事【売上高:7兆2,920億円】

企業名	住友商事株式会社
売上高	2024年度:7兆2,920億円 2023年度:6兆9,103億円 2022年度:6兆8,178億円
純利益	2024年度:5,618億円 2023年度:3,863億円 2022年度:5,653億円
平均年収	1,744万円
平均残業時間	9.9時間/月
有給休暇 取得率	73%
育児休暇 取得率	女性:100% 男性:63.6%
平均勤続年数	18.4年
平均年齢	43.2歳
従業員数	4,963人
採用数	新卒:100人(2023年度実績) キャリア採用：88人
本社	〒100-8601 東京都千代田区大手町二丁目3番2号 大手町プレイス イーストタワー
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8053)
企業URL	住友商事
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出典:有価証券報告書｜住友商事

住友商事は、世界64カ国に125拠点を構えている大手総合商社です。2024年度の売上高は7兆2,920億円でした。約70年間におよぶ農業ビジネスのノウハウを活かして、食料生産や次世代アグリ(農業関連)事業に取り組んでいます。

売上高は前年度から5.52%上昇しました。主に、前期に計上したマダガスカルのニッケル事業における損失計上がなくなったことに加え、当期のティーガイア売却による利益などです。

「中期経営計画2026」では、不動産やエネルギーソリューション事業などにAI・デジタル技術を取り入れていく予定です。No.1事業群をテーマに、既存事業の強みを更に成長させていきます。

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双日【売上高:2兆5,097億円】

企業名	双日株式会社
売上高	2024年度:2兆5,097億円 2023年度:2兆4,146億円 2022年度:2兆4,798億円
純利益	2024年度:1,106億円 2023年度:1,007億円 2022年度:1,112億円
平均年収	1,274万円
平均残業時間	16.4時間/月
有給休暇 取得率	79%
育児休暇 取得率	女性:100% 男性:100%
平均勤続年数	15.0年
平均年齢	41.0歳
従業員数	2,486人
採用数	新卒:106人(2023年度) キャリア採用:46人
本社	〒100-8691 東京都千代田区内幸町2-1-1
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:2768)
企業URL	双日

出典:有価証券報告書｜双日

双日は、2004年に商社の「ニチメン」と「日商岩井」が合併したことで発足した大手総合商社です。化学品や金属・資源などが主力事業で、2024年度の売上高は2兆5,097億円でした。

2024年度の有価証券報告書によると、売上高は3.94%増加しています。エネルギー・ヘルスケア分野における米国での電気設備工事会社や、省エネルギーサービス会社の事業拡大などによるものです。

「中期経営計画2026」では、豪州やアジアの病院・民間プライマリケア事業、米国・豪州では省エネルギーサービス事業に注力していくようです。2026年度の当期利益目標を2,000億円に設定して、2倍の成長を目指します。

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兼松【売上高:1兆509億円】

企業名	兼松株式会社
売上高	2024年度:1兆509億円 2023年度:9,859億円 2022年度:9,114億円
純利益	2024年度:274億円 2023年度:232億円 2022年度:185億円
平均年収	1,143万円
平均残業時間	7.7時間/月
有給休暇 取得率	69.1%
育児休暇 取得率	女性:100% 男性:75%
平均勤続年数	12.7年
平均年齢	38.2歳
従業員数	821人
採用数	新卒:36人(2023年度) キャリア採用:22人
本社	〒100-7017 東京都千代田区丸の内2-7-2 JPタワー
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8020)
企業URL	兼松

出典:有価証券報告書｜兼松

兼松は、130以上のグループ会社を構える大手総合商社です。2024年度の売上高は1兆509億円でした。半導体や電子デバイス分野の関連会社を国内外に35社展開しています。

売上高は前年度から6.59%増加しており、総合商社のなかでも伸び率が大きいです。販売が好調だったモバイル事業や、航空機・防衛関連の取引が好調に推移した航空宇宙事業などが要因です。

中期経営計画「integration1.0」では、グループ一体経営の推進に注力する予定です。「兼松サスティック」と「KEL」を完全グループ会社化して、ICTソリューションの強化や脱炭素化を目指します。

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総合商社の最新動向

総合商社への就職・転職を目指している人は、最新動向を押さえておきましょう。総合商社は求職者から人気なので、業界のトレンドを追えていないと不採用に繋がってしまいます。

総合商社が抱える課題に対して、どのような取り組みをしているのか把握しておくのがおすすめです。各企業の理解が深まり書類作成や面接対策などで役立ちます。

トレーディング事業の縮小

総合商社の最新動向として、トレーディング事業の縮小が挙げられます。買い手側のメーカーが商社を頼らず売り手と直接取引するケースが増えているためです。

近年では総合商社はトレーディング事業よりも投資事業を重視しています。希望している商社がどの企業や分野へ投資をしていているのか把握しておきましょう。

2021年に三井物産では日本最大の企業データベース「LBC」を構築しているユーソナー(旧:ランドスケイプ)へ資本参画しています。経営基盤強化や非常勤取締役の派遣で、将来的な株式上場による企業価値向上を狙っています。

資源ビジネスからの非資源ビジネスへ転換

総合商社の最新動向として、資源ビジネスからの非資源ビジネスへの転換が挙げられます。石油や鉄鉱石などの資源価格は市場や世界情勢などで大きく変動するので、暴落した際のリスクが大きいためです。

2015年度には資源価格が急激に値崩れを起こしました。結果、資源ビジネスの比率が大きかった三菱商事と三井物産は創業以来初の赤字を出しました。この年は食品や繊維などの非資源分野に強い伊藤忠商事が純利益でTOPです。

2017年2月に三菱商事は、非資源ビジネスへの転換として大手コンビニの「ローソン」を子会社化しました。ビッグデータを利用した商品開発や品揃え、デジタル技術による効率化などの戦略を打ち出しています。

DX化の加速

総合商社の最新動向としてDX化の加速が挙げられます。DXはデジタル技術による暮らしの変化を指し、波に乗れない企業は衰退すると言われています。

企業分析をおこなう際には、商社のDX化への取り組みや事例があるのか確認しておきましょう。

三菱商事では食品流通におけるロスの発生に対してAI技術を活用しています。受発注や在庫等のデータを総合的に解析することで、余剰在庫の大幅な削減を目指しています。

総合商社の職種

総合職

商社の総合職は、営業や事業企画を担当します。販路の新規開拓や取引先が希望している商材の仕入れなどは営業がおこない、事業企画は新規事業の企画や計画、経営などを任されます。

営業や事業企画は様々な企業と関わりを持つので、コミュニケーション能力が必要な職種です。また、海外企業と取引をするケースがあるので語学力も必要と言えます。

商社の中心的な職種ですが、残業が多く激務でも知られています。ただ、激務な分だけ年収が高く大規模なプロジェクトに携われるのでやりがいがある仕事です。

一般職

商社の一般職は、契約書の作成や一般事務、出荷管理といったデスクワークが中心です。総合職と比較して年収は低いですが、残業や転勤が少ないといったメリットがあります。

ただ、商社は事業領域が幅広いので一般職が担当する業務も多岐にわたります。海外企業と対応もするので、税関を通すための業務や外国語のビジネス用語の理解などの専門知識が必要な場合もあります。

商社によっては関税業務担当の「貿易事務」と国内営業のサポートをする「営業事務」に分けられている場合があります。

総合商社が求める人物像とは

物事を最後までやり遂げられる人

総合商社が求める人物像として、物事を最後までやり遂げられる人が挙げられます。様々な事業に関わる場合や1つのプロジェクトで数年を要するケースがあるので、困難やトラブルに直面する機会が多いためです。

顧客と契約を結ぶ際にも、お互いに折り合いがつかず長期化するケースがあるので根気を求められます。

チャレンジ精神がある人

総合商社が求める人物像として、チャレンジ精神がある人が挙げられます。総合商社では海外のプロジェクトに関わる機会が多いので、慣れない環境や未知の場所でも前向きにチャレンジする人が評価されます。

国内の事業でも既存のやり方にとらわれずに、顧客のニーズや時代の変化に対応した新しい提案や事業に挑戦できる人を商社は求めています。

行動力がある人

総合商社が求める人物像として、行動力がある人が挙げられます。総合商社では様々な事業に関わるので、自身と関わりが少なかった分野を担当しても率先して行動できる人が評価されるためです。

また、総合商社では市場のトレンドや消費者の動向、経済の変化などで売上が大きく左右されます。常に最新の情報をキャッチできる行動力も必要です。

5大商社が求める人物像まとめ

企業名	求める人物像の一例
三菱商事	・社会課題の解決に向けた「高い志」 ・時代を先取りして新たな価値を導出する「構想力」 ・国や業界を超え関係者を巻き込みスピーディに構想を実現する「実行力」 ・企業理念である「三綱領」の精神につながる「高い倫理観」 上記の4つの能力を持っている人材
伊藤忠商事	・自分の信念を貫き、口だけではなく行動で示す人 ・常識や固定概念を壊し、道なき道を切り拓く人 ・アオくさくて笑われてしまうような、でっかい夢に情熱を燃やせる人
三井物産	・仲間と共に自らがビジネスを創り、育て、展(ひろ)げ、世界中で新たな価値を生み出す人材 ・自由に発想し異なる考えを受け入れ、インクルーシブな環境で新たなイノベーションを生み出す人材 ・実現したいことを明確にし、実現するために必要な経験やスキルを自律的に積み上げていくことができる人材
丸紅	・大きな志で未来を築け ・挑戦者たれ ・自由闊達に議論を尽くせ ・困難を強かに突破せよ ・常に迷わず正義を貫け 上記の「丸紅スピリット」を併せ持つ人材
住友商事	・高い志を持ち、自律的な成長を続け、進取の精神でグローバルフィールドで新たな価値創造に挑戦する人材

※各5大商社のコーポレートサイトを参考

上記の表は、5大商社が求めている人物像をまとめたものです。コーポレートサイトの「新卒・キャリア採用」「企業理念」「採用担当メッセージ」などを参考にしました。

各商社が求めている具体的な人物像が分かれば、書類選考や面接を有利に進められます。入社を希望する商社が決まったら、コーポレートサイトを参考に企業研究を進めておきましょう。

総合商社への志望動機

なぜその商社でないとダメなのか

商社の志望動機では「なぜその商社でないとダメなのか」を明確に伝えることが重要です。なぜメーカーではなく商社なのか、商社の中でもその企業を選んだ理由を簡潔かつ具体的に伝えられれば評価に繋がります。

企業分析をおこなう際には、主力事業や最近の取引事例を踏まえ、他社との違いを意識しましょう。企業分析をすれば自分に最も適切な商社も見つけられます。

志望動機の例文

商社が求める人材にマッチした実体験

商社の志望動機では「商社が求める人材にマッチした実体験」を入れるのが効果的です。自分の価値観に影響を与えたエピソードを伝えるとより好印象を持ってもらえます。

自分のエピソードは志望動機のなかでほかの求職者と差別化しやすい部分です。自分の魅力が伝わるようなエピソードを探しておきましょう。

志望動機の例文

商社で自分が貢献できることは何か

商社の志望動機では「商社で自分が貢献できることは何か」をアピールすることが重要です。自身の貢献できることを伝えられれば、採用担当者は入社した後の姿を想像できます。

自分が貢献できることは、商社が展開している事業や方向性などと関連付けながらアピールするとより効果的です。

志望動機の例文

専門商社の種別

専門商社の種別は、手掛けている商材によって大きく7つに分類できます。「鉄鋼」「食品」「医薬品」「機械」「電子・半導体」「燃料・エネルギー」「繊維・紙・パルプ」の7種類です。

▶専門商社の売上・年収ランキング詳細

鉄鋼系専門商社

鉄鋼系専門商社は、鉄鋼製品の販売や輸出入を手掛けており「自動車」「造船」「建設」業界へ商材を卸しています。買い付けた鉄鋼を加工することで企業の付加価値を高めているのが特徴です。

売上高ランキング1位の「伊藤忠丸紅鉄鋼」は、2001年に伊藤忠商事と丸紅の鉄鋼部門が分割・統合して誕生した専門商社です。総合商社が持つ世界中のネットワークを活用して取引先の要望に応えています。

鉄鋼系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	当期純利益	売上高前年比
伊藤忠丸紅鉄鋼	3兆2,111億円	594億円	▲14.20%
阪和興業	2兆5,545億円	454億円	5.04%
メタルワン	2兆1,894億円	288億円	▲7.01%
岡谷鋼機	1兆1,217億円	270億円	0.88%
神鋼商事	6,171億円	85億円	4.35%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)

食品系専門商社

食品系専門商社は食品の売買と製品開発に特化した商社で、食品加工会社や小売業へ商材を卸しています。また、自社で食品の開発や販売をおこなっているケースがあり、メーカーとしての一面もあります。

食品系専門商社の売上上位にランクインしている「日本アクセス」と「伊藤忠食品」は、非資源ビジネスに強い伊藤忠商事の関連子会社です。

食品系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	当期純利益	売上高前年比
国分グループ本社	2兆1,573億円	174億円	–
三菱食品	2兆1,208億円	231億円	1.63%
日本アクセス	2兆662億円	230億円	3.87%
加藤産業	1兆1,698億円	144億円	–
伊藤忠食品	6,993億円	82億円	4.00%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)

※各社の決算発表時期の違いや、公表データの有無により、当調査時点で取得できなかった項目は「-」と記載しています

医薬品系専門商社

医薬品系専門商社は医療材料や検査試薬、一般用医薬品などを医療現場やドラッグストアなどに卸しています。近年では医療技術の進歩とニーズの高まりにより、安定して成長しているのが特徴です。

加えて、あらゆる温度帯に対応した保管·配送システムやピッキングロボットの導入など、物流関連に注力している企業が多いです。

医薬品系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	当期純利益	売上高前年比
メディパル ホールディングス	3兆6,713億円	402億円	3.16%
アルフレッサ ホールディングス	2兆9,610億円	273億円	3.59%
スズケン	2兆3,999億円	344億円	0.57%
メディセオ	1兆8,008億円	148億円	–
東邦ホールディングス	1兆5,184億円	198億円	2.82%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)

※各社の決算発表時期の違いや、公表データの有無により、当調査時点で取得できなかった項目は「-」と記載しています

機械系専門商社

機械系専門商社は製造用機械や検査機器などを仕入れて製造業へ卸しています。近年では、生産拠点の海外移転が進んでいるので、現地の工場に納品するビジネスが増えています。

特殊な機械系専門商社として「トラスコ中山」があげられます。工具や屋外作業現場用機具といった商材を主力にしており、他社との差別化をしています。

機械系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	当期純利益	売上高前年比
キヤノン マーケティング ジャパン	6,539億円	393億円	–
ユアサ商事	5,283億円	102億円	0.34%
山善	5,161億円	78億円	1.84%
ミスミ グループ本社	4,019億円	365億円	9.33%
トラスコ中山	2,950億円	160億円	–

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)

※各社の決算発表時期の違いや、公表データの有無により、当調査時点で取得できなかった項目は「-」と記載しています

電子・半導体系専門商社

電子・半導体系専門商社はメモリやイメージセンサーなどを仕入れて機器メーカーへ卸しています。近年では半導体を単体で売るのではなく、ソフトウェアや自社製品などと組み合わせて付加価値を高めています。

売上高1位のマクニカホールディングスは、国内シェアNo.1の半導体商社です。社員に占めるエンジニアの割合が1/3と非常に高く、半導体を販売する際に高度な技術サポートを提供しています。

電子・半導体系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	当期純利益	売上高前年比
マクニカ ホールディングス	1兆341億円	252億円	0.52%
稲畑産業	8,378億円	198億円	9.37%
レスター	5,610億円	74億円	9.48%
加賀電子	5,477億円	170億円	0.94%
日立ハイテク	5,337億円	656億円	12.41%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)

燃料・エネルギー系専門商社

燃料・エネルギー系専門商社は、石油や天然ガスを仕入れて電力会社やガソリンスタンドなどに卸しています。近年では、脱炭素化が進んでおり再生エネルギーやバイオ燃料に取り組んでいる企業が増えています。

ただ、石油・ガス市場は縮小傾向です。各企業では、エネルギートレード事業以外の展開を進めています。伊藤忠エネクスは新電力に参入しており、三愛オブリでは化学品にも手を広げる予定です。

燃料・エネルギー系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	当期純利益	売上高前年比
伊藤忠エネクス	9,244億円	171億円	▲4.04%
岩谷産業	8,830億円	404億円	4.15%
三愛オブリ	6,544億円	86億円	▲0.77%
カメイ	5,742億円	106億円	0.35%
シナネン ホールディングス	3,171億円	31億円	▲8.93%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)

繊維・紙・パルプ系専門商社

繊維・紙・パルプ系専門商社は製紙の原材料や衣料用の原糸、化学繊維などに特化した企業です。繊維はアパレル業界のほかに、自動車や医療業界など幅広く取引がされています。

製紙業界はデジタル移行による需要減少が問題になっていますが、日本紙パルプ商事では電子部品関連の機能材や環境配慮型フィルムなども手がけており対策を取っています。

繊維・紙・パルプ系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	当期純利益	売上高前年比
KPPグループ ホールディングス	6,700億円	79億円	3.97%
東レ インターナショナル	6,261億円	181億円	7.69%
日本紙パルプ商事	5,545億円	75億円	3.80%
蝶理	3,115億円	116億円	1.27%
豊島	2,162億円	91億円	▲1.82%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋(調査日:2025/09/30)

人気の転職サイト・転職エージェント【比較ランキング】

転職サービス	評価	特徴	タイプ
ビズリーチ	★★★★★	国内最大級のハイクラス転職サイト	転職サイト
マイナビ エージェント	★★★★★	20～30代の転職に強い	転職エージェント
リクルート エージェント	★★★★★	転職業界トップクラスの求人数	転職エージェント
レバテックキャリア	★★★★★	IT/web業界最大手の転職サービス	転職エージェント
リクルート ダイレクトスカウト	★★★★★	年収800～2,000万の求人多数	スカウトサービス
doda エージェント	★★★★☆	転職に迷っている段階でも面談可能	転職エージェント
type 転職エージェント	★★★★☆	20代で年収500万円を目指すなら(関東)	転職エージェント
type 女性の転職エージェント	★★★★☆	女性の転職活動に特化(関東)	転職エージェント
ハタラクティブ	★★★☆☆	未経験OKの求人多数	転職サイト
アクシス コンサルティング	★★★☆☆	コンサル業界の転職に特化したエージェント	転職エージェント

転職には、なるべく上記のような全国的に有名なサイトを複数利用するのがおすすめです。企業は欲しい人材とマッチングしやすいところに求人を出しているためです。複数サイトの活用は転職成功率を上げます。

2025年現在、特に人気の高い転職サービスはビズリーチです。ビズリーチは、30代で年収800万円以上を狙えるハイクラス求人に強い転職サイトです。収入アップを希望している人なら、まず活用したほうが良いでしょう。

転職エージェントとしてはマイナビエージェントの評判が良いです。20～30代の若者の転職に強く、職務経歴書の添削や面接対策など、初歩的なところから丁寧にサポートしてもらえます。初めての転職なら必ず登録しましょう。

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まとめ

商社への就職・転職を成功させるには情報収集が必須です。商社は狭き門のため、企業ごとの強みや特徴を知っていないと熱意があっても内定はもらえません。

自分だけで正確な情報を集めるのは困難です。ビズリーチといった転職エージェントのサポートを活用して、客観的に情報を集めるべきです。

自分の就活軸や職歴、どんな商社で働きたいかを話し、希望にあった企業を見極めていくことで、内定をもらえる確率を上げられます。

ランキングの選定基準と根拠

参考文献

厚生労働省	労働経済の分析ー新型コロナウイルス感染症が雇用・労働に及ぼした影響
	雇用・失業情勢の動向
	労働基準法のあらまし
	労働基準法のQA
	年5日の年次有給休暇の確実な取得
	時間外労働の上限規制
経済産業省	グローバルニッチトップ企業100選
中小企業庁 (経済産業省)	中小企業白書アーカイヴ
	経済産業省の取り組み
金融庁	EDINET
社団法人	一般社団法人日本貿易会
事業会社	ダイヤモンド社_ダイヤモンドオンライン

免責事項

掲載情報	当ページに掲載されている情報は、有価証券報告書、日本取引所の情報を基準とし、厚生労働省や経済産業省の開示データを基にしています。情報の更新は年度を追う毎に更新していますが、必ずしも現在の内容、正確性、信頼性等を保証するものではございません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、直接、間接を問わず何ら誰に対しても責任を負うものではなく、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。各種データの変更、追加、削除による情報の差異に関しても保証するものではなく、一切の責任を負わないものとします。
ランキング 掲載の根拠	ランキングなどのおすすめ企業は、2019年～2025年4月3日時点の情報を基準に定めております。掲載情報記載の開示データ、実際に働いていた元従業員による口コミ、インタビュー、調査報告書に基づきランキングを決定しています。根拠となる定量的、定性的なデータに変動があるため、ランキングおよびランキングの項目を変更していく可能性があります。

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