ブラック企業あるある47選!やばい会社の実態や対処法を解説

ブラック企業あるある

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「ブラック企業あるあるを知りたい」

「ブラック企業に入社していないか不安…」

ブラック企業は、業界・企業規模を問わずに存在しており、入社すると最悪身体を壊してしまいます。事前に察知して回避したいですが、ブラック企業と知らずに入社してしまう人も多いのが実情です。

この記事では、ブラック企業あるあるを紹介します。労働時間やハラスメント、給与など様々な項目に分けて解説しているので、是非参考にしてください。

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目次

ブラック企業とは

ブラック企業とは

ブラック企業について、国から明確な定義は示されていません。しかし、厚生労働省の「確かめよう労働条件」にて、一般的な特徴が紹介されています。

特徴は「労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す」「賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い」「このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う」の3つです。

また、行政処分を受けた企業を載せた「ブラック企業リスト」も公開されています。過去に法令違反をしたからといって、現在もブラック企業とは限りませんが、企業を判断する1つの指標になるでしょう。

ブラック企業かどうか判断するために、転職エージェントの力を借りるのもおすすめです。マイナビ転職エージェントなら、多くの企業と繋がりがあるため、1人では調べられない情報も持っている可能性があります。

ブラック企業あるある【労働時間・残業】

ブラック企業あるある 労働時間・残業

サービス残業の常態化

サービス残業が常態化しているのは、ブラック企業あるあるです。サービス残業とは、勤務時間を超えて働いても残業代が支払われないことです。

「社員が自分からしている」「みなし残業代に含まれている」などと誤魔化されてしまい、残業代を払ってもらえません。

酷い所では、仕事を持ち帰らせたり、タイムカードを先に切らせたりして、残業時間を計算しないようにしています。データ上では残業が少ない企業でも、実態はサービス残業まみれなこともあります。

サービス残業をした人の体験談

早朝出社の強要

早朝出社を強要してくるのも、ブラック企業あるあるです。ブラック企業は体育会系の風潮が強く、とにかく早くから働かせようとします。

始業の1~2時間前には出社するように言われ、指定された時間に来ないと人格否定レベルで怒られることもあります。さらに、タイムカードを切るのも始業時間ちょうどで、早出残業代も出ません。

早朝出勤をした人の体験談

毎日終電まで残業

毎日終電まで残業させるのも、ブラック企業あるあるです。業務時間内に終わらない量のタスクや達成不可能なノルマを課しておきながら、未達を理由に残業させ続ける企業は存在します。

ちなみに、月の残業時間が80時間以上で、過労死ラインを超えます。残業代が出るにしても、最悪の場合命にかかわるので、早めに仕事を辞めるか転職して対処しましょう。

終電まで残業をした人の体験談

36協定を守らない

ブラック企業は36協定を守らない事が多いです。36協定は、企業が法定労働時間を超えて従業員を働かせる際に結ぶ必要があります。結ばないまま残業をさせると、労働基準法違反です。

ただし、協定を結んだからといって無制限に働かせていいわけではありません。月45時間、年間360時間という上限はあります。上限を無視して残業させられるなら、間違いなくブラック企業と言えるでしょう。

36協定を守らない企業にいた人の体験談

年間休日が104日以下

ブラック企業あるあるとして、年間休日が104日以下というのも挙げられます。1年間は52週間なので、週2日休むとちょうど104日です。祝日は休めないと考えられます。

ちなみに、労働基準法では、1日8時間・週40時間が労働時間の上限です。1日8時間労働とすると、週に2日休みを取る必要があります。年間休日104日の企業は最低限の休日しかありません。

休日出勤の強要

ブラック企業は、休日出勤の強要もしてきがちです。お客様対応やタスク達成のために呼び出されます。振替休日があるならまだいいですが、ブラック企業だと代休もくれません。

休日返上で働かされ続けると、立てていた予定を崩さなければいけないので、ストレスが溜まってしまいます。

さらに、企業によっては、休日出勤が当たり前のような雰囲気もあります。そのような企業は、代休がないだけでなく、休日出勤の割増給与も支給しない可能性が高いです。

休日出勤をさせられた人の体験談

有休を取得させてもらえない

有休を取得させてもらえないのは、ブラック企業あるあるです。ブラック企業では、有休がそもそも無いか、申請できない空気を作っていることが多いです。

有休は、労働基準法によって定められた労働者の権利で、年5日間の取得義務もあります。取得させないと、企業側が法律違反で罰せられます。

有休の取得を上司に拒否された場合、社内の担当部署か労働組合に相談をしましょう。

有休取得日を全て指定される

有休取得日を全て指定されるのも、ブラック企業あるあるです。有休は、原則従業員が自由に取得できるので、企業が全て指定して取らせるのは労働基準法に違反します。

ただし、計画的付与制度を導入している企業は、年次有給休暇の5日を超える分を割り振って取得させられます。

全ての有休を指定して取らせるのは違法ですが、一部であれば合法の可能性があるので、会社の制度を確認しましょう。

ブラック企業あるある【給料】

ブラック企業あるある 給与について

給与が最低賃金より低い

ブラック企業は、給与が最低賃金よりも低くなりがちです。基本給がそもそも低いことと、残業代の未払いが多いことに加えて、会社の業績が悪いことなどが原因と考えられます。

給与を時給換算したときに、居住地域の最低賃金より低いと違法です。この先、給与が上がる期待も薄いので、早めに転職するのがおすすめです。

給与が最低賃金以下の人の体験談

昇進しても昇給しない

昇進をしても昇給がないのも、給与面のブラック企業あるあるです。責任や仕事量だけが増やされ、従業員の負担になっていきます。

ブラック企業は、経営が厳しいことが多いので、どれだけ経費を削減できるかしか考えていません。いくら働いても還元されない、努力する意味のない企業と言えます。

昇給がない企業にいた人の体験談

ボーナスが貰えない

ブラック企業では、ボーナスが貰えないこともあるあるです。ボーナスは、法律的には支給する必要のないものですが、ほとんどの企業で支払いが決められています。

ブラック企業でボーナスを貰えないのは、業績的に与える余裕がないか、そもそも規則で払わないと定められているのが考えられます。事前に、就業規則や契約書は読んでおきましょう。

ミスをしたら罰金で給与がカットされる

罰金になる例

  • 当日欠勤
  • 遅刻

ブラック企業では、ミスで出した損害を罰金として給与からカットする制度がありがちです。罰金制度は基本的に違法で、支払いの義務もありませんが、企業側で勝手に減給されてしまいます。

罰金を払わせる内容の記載がないか、規約を確認するべきです。罰金制度のある企業は、それだけでブラック企業の可能性が高いので避けた方が無難です。

ちなみに、予め払わせるつもりでなく、懲戒処分という形で、要件に則って減給するのは認められています。ただ給与が減らされたからと言って、ブラック企業と断定しないようにしましょう。

給料日でも給与が支払われない

給料日でも給与が支払われないのは、ブラック企業あるあるです。故意に給与を支払わない企業は存在します。欠勤が多い、態度が悪い、トラブルがあったなど、様々な理由を付けて給与を支払わないのは当然違法です。

他の給料未払いの理由としては、企業の経営不振や振り込みのミスが考えられます。経営不振でも振り込みミスでも、給与の請求はできるので必ず請求しましょう。

給与が支払われない企業の体験談

求人に基本給が書かれていない

求人に基本給が書かれていないのは、ブラック企業あるあるです。みなし残業代を含めた金額だけを記載して、基本給が低いのを隠そうとしているかもしれません。

極端な例では、基本給よりみなし残業代の方が高いなんてこともあり得ます。給与が不明瞭な企業はブラック企業の可能性があるので、面接で必ず確認するべきです。

ブラック企業あるある【ハラスメント】

ブラック企業あるある ハラスメントについて

暴言・暴力を振るわれる

ブラック企業あるあるとして、暴言・暴力を振るわれることが挙げられます。特に、指導と称して暴力を振るったり、ミスに対して必要以上に詰めてきたりする上司がいる企業は要注意です。

上に立つ人間のコンプライアンス意識が低いと、企業全体でパワハラが横行している可能性もあります。止めてくれる人間もいなくなるので、精神的に病んでしまう前に転職するべきです。

パワハラを受けた人の体験談

セクハラが酷い

セクハラが酷いのも、ブラック企業あるあるです。下ネタが当然のように飛び交う、顔や体型をバカにする、やたらとボディタッチが多いなどセクハラに該当するものは沢山あります。

セクハラは、相手がどう感じるかに依る部分が大きいです。とは言え、誰がどう見てもアウトな行為もあります。セクハラが横行している企業は、コンプライアンス順守の意識が低いブラック企業です。

トイレに行くのに許可が必要

トイレに行くのに許可が必要な企業は、ブラック企業と言えるでしょう。もっともな理由を付けようが、生理現象まで管理する権限は会社にはありません。

ただし、あまりに長時間トイレにこもっている場合は、仕事をしていないと怪しまれる可能性もあるため、一言メッセージを送信しておくと良いでしょう。

休日に上司に付き合わされる

休日や終業後に上司に付き合わされるのも、ブラック企業あるあるです。休日返上で上司と一緒にいないといけない上に、断ると昇進やボーナスに響く可能性があります。

休日の過ごし方を強制してくるのはモラハラです。休日に干渉する権利は上司には無いため、もし無理やり付き合わされそうになったら、人事に相談をしましょう。

マタハラをされる

ブラック企業に勤めていると、マタハラをされるのもあるあると言えます。マタハラは、女性の妊娠・出産に際して仕事を希望しないものに変えたり、解雇や減給処分をしたりすることです。

また、産休や育休を取ると、嫌がらせを受けるというのもマタハラに含まれます。一般企業でも起こり得ることですが、ブラック企業では人よりも利益が重視されるため、特に起こりやすいでしょう。

マタハラに関する体験談

ブラック企業あるある【人間関係】

ブラック企業あるある 人間関係について

社内の人間関係が悪い

ブラック企業は、社内の人間関係が悪いことが多いです。悪口や陰口ばかりの会話や、露骨に嫌そうな態度をされるなど、ストレスが溜まる環境です。

社内の人間関係が悪いと、出社が酷く憂鬱になりますし、上司や同僚に相談もできません。精神的に病む可能性も高まるため、早めに部署異動や転職などの対策をとる必要があります。

面倒な上司/先輩がいる

面倒な上司や先輩がいるのも、ブラック企業あるあるです。機嫌が悪いと新人に小言を言いに来たり、質問に対して満足な回答をくれなかったりします。

普段の業務に加えて、面倒な人の機嫌取りまでする必要が出てきます。本来不要なことに神経を使うのは、非常に勿体ないです。

いじめがある

ブラック企業では、いじめが発生するのもよくあることです。悪口・陰口や、コミュニティから意図的に弾いて仕事の情報共有をしないなどの陰湿ないじめだけでなく、暴力を伴うものまで起こり得ます。

飲み会に参加しなかったり、会社で影響力のある人に気に入られなかったりするだけでいじめの標的になります。

もしいじめに遭ってしまったら、迷わず人事や労基に相談しましょう。暴力を伴うものについては、警察にも相談するべきです。

会社のいじめに関する体験談

ブラック企業あるある【労働環境・社風】

ブラック企業あるある 労働環境・社風について

精神論を押し付けてくる

精神論を押し付けてくるのは、ブラック企業あるあるです。「とにかく頑張れ」や「やる気を出せばなんとかなる」など、実のない指示を出してきがちです。

さらに、タスクを達成させるために長時間の残業を強いたり、パワハラまがいの詰めをしてきたりすることも考えられます。体育会系の企業に特に多いですが、空気感が合わない人にとっては最悪の環境でしょう。

精神論を押し付けてくる企業の体験談

研修制度が整っていない

研修制度が整っていないブラック企業も多いです。とりあえず見て学ぶように言われ、具体的な解説もなしに、いきなり現場に放り出されることがあります。

人材育成をしない企業は、目先のコストカットのことしか考えていません。将来、人材不足に苦しむことになるでしょう。

経費削減をしすぎ

ブラック企業は、とにかく経費を削減します。オフィスのエアコンをつけなかったり、PCやモニターなどの設備を古いものだけにしたりと、業務の効率が下がるようなことでもやります。

最終的にはボーナスのカットや給与を減らすことまでやりかねません。そこまでするような企業は、倒産の可能性もあります。

報連相が成立しない

ブラック企業では、報連相が成り立たないことがあります。部下の相談や報告を聞かない上司や、タスクにかかり切りで連絡事項を聞き流す同僚・部下など、職場環境としては非常に悪いです。

そもそも報連相をしにくい雰囲気が出来てしまいます。コミュニケーションがおろそかになり、仕事もし辛くなるという悪循環です。

上下関係をやたら重視してくる

ブラック企業は、上下関係をやたらと重視しがちです。上司や先輩よりも早く出社するのを強要したり、遅くまで残らせたり、上の立場の人間の言う事には逆らえない環境です。

最悪なのは、同じ環境に身を置き続けたせいで感覚が麻痺することで、体質を改善しようと思わなくなってしまいます。

福利厚生が活用できない

福利厚生が活用できない雰囲気なのも、ブラック企業あるあるです。育休・産休や慶弔休暇などの休みを取ろうとすると、上司や同僚から嫌味を言われることがあります。

福利厚生を使うのは当然の権利なので、嫌味を言われる筋合いはありません。休みも自由に取れない職場は、労働者の権利を守る気のないブラック企業です。

自社製品を購入させる

ブラック企業は、自社製品を購入させてきます。どれだけ断っても、無理やり購入させてくるところも多いです。また、購入を断ったら解雇された、といった例もあります。

自社製品を購入させるのは自爆営業と言い、違法行為です。給与の一部を商品で渡したとして、給料不払いにあたる可能性があります。自爆営業の拒否に対する罰則も、不当なものなので違法です。

自爆営業は、一回では確実に終わりません。売れない商品を取り扱っている限り、毎月強要されます。打開策を打ち出せない会社側が悪いので、断固として購入を拒否しましょう。

一部の人間に業務が集中している

ブラック企業は、一部の優秀な人材に業務が集中しがちです。人が直ぐに辞めてしまうので人材が不足して、しわ寄せが全て優秀な人に及んでいる形です。

重要な業務をほとんど一人でやらせる企業もあります。優秀な人がいなくなった途端に、業務が成り立たなくなることもありえます。

社内の空気がピリピリしている

ブラック企業では、社内の空気が常にピリピリしています。売上やタスク達成のため、残業続きになっているからです。空気が悪くなるほど働きづめになる会社は、間違いなくブラック企業と言えます。

空気がピリピリした会社にいる人の体験談

謎ルールが残り続けている

謎ルールが残り続けている企業は、ブラック企業の可能性が高いです。例えば、上司より早く出社することや、独特な挨拶を強要するなどです。

不要なルールに縛られた職場では、業務の効率も下がるため早めに転職をした方が良いでしょう。

ブラック企業あるある【人事・求人】

ブラック企業あるある 人事・求人について

採用数が不自然に多い

採用数が社員の人数と比べて不自然に多いのも、ブラック企業あるあると言えます。ブラック企業は、すぐに新入社員が辞めるので、人を沢山採用することがあります。

一般的に、新規採用数は全社員の4%ほどです。社員数100人程度の企業が、20人や30人も新人を採っていたら注意が必要です。

ただし、新規事業を拡大するために人員を確保しているだけの可能性もあります。企業のHPや面接などで、採用数について確認しておきましょう。

誰でも採用される

誰でも採用されるのも、ブラック企業あるあるです。学歴や資格不問の求人を出している企業は、よほど研修制度が充実しているか、人材不足でとりあえず誰でも良いから採用したいと考えている可能性があります。

研修がしっかり受けられるなら問題はありませんが、人材不足の場合は口コミや評判を確認してみましょう。激務過ぎて人が辞めるから、経歴不問で採用活動をしていることも考えられます。

就活や転職に時間がかかっているからといって、初めて採用された企業に即決するのはおすすめしません。

面接後に即採用通知が来る

面接後に即採用通知が来る企業も、ブラック企業の可能性があります。どんな人材でも、とりあえず採用して働かせようと考えているパターンがあるからです。

ただし、最終面接まで進み、企業の上役との面接を経て即採用通知を貰った場合は、ブラック企業ではない可能性も高いです。そのような時は、最終面接までで、すでに十分採用したい人材だと判断されています。

1回目や2回目の、それも上役相手でもない面接で即合格を出してくる企業には注意しましょう。

離職率が高いか非公開

離職率が高いか、そもそも非公開の企業もブラック企業の可能性があります。離職率が高い場合は、単純に仕事が厳しかったり、嫌な上司がいたりすると考えられるでしょう。

一方、非公開なら離職率を見られたくない理由があるのかもしれません。離職率が低いのは、求職者にとっては利点でしかないため、非公開にする必要がないからです。

ちなみに、厚生労働省の「令和4年 雇用動向調査」によると、2022年の平均離職率は15%です。離職率が15%を大きく超える企業は、ブラック企業の可能性が高いので注意しましょう。

雇用契約書の内容が違う

求人や面接時と雇用契約書の内容が違う企業には注意が必要です。最初は完全週休2日、残業なし、転勤なしなど、ホワイト企業感が満載でも、いざ内定を貰って契約書を確認すると全く違う場合があります。

入社してくれればこちらのもの、と求職者に嘘をつく企業は間違いなくブラック企業です。入社後に直談判しに行っても、突き返されてしまう可能性もあるので、入社前に契約書はよく確認しましょう。

雇用契約書を発行しない

ブラック企業の中には、雇用契約書を発行しないところも存在します。労働条件を口頭説明だけで済ませ、求職者に確認もさせないのは、非常に悪質と言えます。

雇用契約書は、企業とトラブルになった時に法的効力を発揮する書類です。事前に必ず発行をしてもらうようにして、もし発行してもらえないなら内定を見送るのも考えるべきです。

同期がどんどん辞めていく

ブラック企業では、同期がどんどん辞めていきます。最初は20人近くいた同期が、気付けば2、3人しか残っていないこともあります。

初めての就職で、自社がブラック企業なのか分からないだけかもしれません。辞めて行った同期たちの様子を確認してみましょう。自身よりも、圧倒的に良い労働環境で活躍している可能性もあります。

ブラック企業は、労働基準法に違反しているところも多く、いつ違反が告発されるか分かりません。安定した職場に移るために、早めの転職活動がおすすめです。

求人が年中出ている

求人が年中出ているのも、ブラック企業あるあるです。ブラック企業は、すぐ人が辞めてしまったり労働条件や評判が悪かったりするので、人材が集まらずに求人を掲載し続けがちです。

求人サイトを定期的に見て、内定後も求人を出し続けているか確認したり、情報更新日が数ヶ月も前になっていたりしないか確認しましょう。

ただし、新規事業拡大のために長期間求人を出し続けている可能性もあります。求人情報の内容もしっかり読んで判断するのが大切です。

ブラック企業あるある【退職】

ブラック企業あるある 退職について

退職させてもらえない

退職したいのに素直に退職させてもらえないのは、ブラック企業あるあると言えます。退職の意思を伝えると懲戒解雇をほのめかされたり、契約違反として違約金を請求されたりします。

ただ引き止めるのではなく、脅すような形で引き止められそうになったら要注意です。そもそも退職は、雇用の期間が定められていなければいつでもできます。

また、退職を理由に懲戒解雇や違約金を請求するのは不当な処分なので、断固拒否しましょう。

退職手続きの進みが遅い

ブラック企業は、退職手続きの進みが遅いこともよくあります。退職届を渡しても「今週は忙しいから来週に」と引き継ぎ業務ができなかったり、退職日をなかなか決めてくれなかったりします。

手続きが遅れると、退職の話自体をうやむやにされかねません。こまめに上司に確認をしつつ、引き継ぎ資料の準備を進めると良いでしょう。

退職届を止められていた人の体験談

離職票が貰えない

ブラック企業では、離職票が貰えない可能性もあります。離職票とは、退職の際に会社から渡される書類で、失業手当の支給に必要です。

通常、退職から10日前後で受け取れますが、ブラック企業だと嫌がらせのために発行を遅らせることがあります。また、酷い所では、離職票の退職理由に、会社都合ではなく自己都合と虚偽の記載がされています。

記載されている退職理由が違った時は、ハローワークで異議申し立てをしましょう。失業保険に関する内容が大きく変わるので、とても大切です。

有休を消化させてもらえない

退職の際に有休を消化させてもらえないのも、ブラック企業あるあるです。「他の人の迷惑になる」「有休消化の文化はうちにはない」と言われて最終出勤日まで勤務を続けさせられます。

しかし、有休を消化させないのは労働基準法違反です。上司に言ってもダメな場合は、人事部に申請をすると問題なく有休を消化させてくれます。ちなみに、人事部でもダメなら労基に相談しましょう。

突然人が来なくなる

ブラック企業では、突然人が来なくなることがあります。会社が無理に引き止めたり、上司が怖くて言い出せなかったりして、退職代行の利用や無断退職に踏み切るためです。

無断での退職は、最悪会社との間で問題になるので、あまりおすすめはできません。しかし、最後の手段として実行する人がいるのも事実です。

無断退職した人の体験談

精神疾患が理由の退職者が多い

精神疾患が理由の退職者が多いのも、ブラック企業あるあるです。長時間の勤務やパワハラ・モラハラなどにより、精神を病んでしまうためです。

普通の会社なら、従業員へのケアもしっかりしているので、精神疾患による退職はなかなか起こりません。なので、精神疾患が理由で退職した人が出た場合、自分では厳しいと思わなくともブラック企業かどうか確認が必要です。

退職後の不安を煽ってくる

ブラック企業では、退職の意思を伝えると、やたらと不安を煽ってきます。よく聞くのは「ここでやっていけないなら他でも通用しない」「3年も続かないなんて忍耐力がない」などの文句です。

実際のところは、ブラック企業より勤務体系の良い企業はたくさんありますし、3年以内に転職する人も最近は多いです。社員を転職させないために言っているだけなので、気にせずに転職しましょう。

ブラック企業に入らないためにはどうすればいい?

ブラック企業に入らないための方法について

  • 求人情報を確認する
  • 面接官に質問する
  • 採用数・離職率を調べる
  • 口コミサイトで評判を見る
  • 転職エージェントやサイトを利用する

求人情報を確認する

ブラック企業に入らないためには、求人情報をまず確認しましょう。求人情報を見れば、年間休日・基本給がわかります。年間休日日数に有休を含めたり、基本給が書かれていなかったりする企業は避けたほうが無難です。

また、求人情報が出ている期間の確認も大切です。求人を長期間出している企業は、人手不足が続いていると考えられます。ただし、新規事業のために人手を欲している可能性もあるので、すぐに判断しないようにしましょう。

面接官に質問をする

面接官に質問をすることで、ブラック企業かどうか判断できます。給与や勤務時間を確認するのはもちろん、実際の研修の様子も聞いてみましょう。研修制度が整っていない企業に入っても、苦労するだけです。

明確な返答が返ってこなかったり、嫌な顔をされたりするなら、やましいことがあるかもしれません。普通の企業なら、返答に困ることはないからです。

採用数・離職率を調べる

採用数や離職率を調べるのも、重要なポイントです。ブラック企業では、人がすぐに辞めるので、穴埋めのために多くの人材を採用しがちです。

年間の離職率が15%を超えているか、採用数が全社員の4%よりも不自然なほど多い企業は、ブラック企業の可能性があります。

離職率や採用数は「就職四季報」で確認するのが一番早いです。他にも、ビズリーチやマイナビ転職エージェントなどの転職エージェントなら、企業と繋がりがあるので、詳しい情報がわかるかもしれません。

口コミサイトで評判を見る

口コミサイトで評判を見るのも大切です。口コミサイトは、書き込みにユーザー登録が必要なので、SNSよりも信憑性が高いです。現役社員や元社員のリアルな体験談が見られます。

特に、残業の量や休暇が取れるか、ハラスメントがないかといった点に注目するべきです。この3つのポイントが満たされていれば、労働環境は悪くないと言えます。

openwork転職会議を利用して、できるだけ多くの口コミを確認しましょう。企業の雰囲気を掴むのには最適な方法です。

見るべきポイント

  • 残業がどれくらいあるか
  • 休暇はとれるか
  • ハラスメントがないか
  • 社内の雰囲気はどうか
  • 社長の影響力はどれくらいか

転職エージェントを利用する

転職エージェントを利用するのは、ブラック企業を回避するのに最も確実な方法です。各業界に詳しいエージェントが、希望に沿った企業を紹介してくれます。

ブラック企業に入ってしまった場合の対処法は?

ブラック企業に入ってしまった場合の対処法について

  • 転職する
  • 退職代行Jobsで無料相談
  • 相談窓口に相談する

転職する

もし、ブラック企業に入ってしまった場合は、迷わず転職をしましょう。労働環境が悪いところで働いていても、体調を崩してしまい、自身のためになりません。

退職をさせないために、上司から「どこに行っても通用しない」「根性がない」と脅し文句を言われても、気にする必要はありません。厚生労働省の調べでは、30%以上の人が3年以内に仕事を辞めています。

次の仕事が見つかるか不安な人は、転職エージェントを利用して働きながら仕事を探すのがおすすめです。

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人事や行政機関に相談する

会社の人事や行政機関に相談すると、問題が解決する場合もあります。例えば、パワハラ上司がいる職場なら、人事に相談して上司を変えてもらうことも可能です。

サービス残業のような賃金未払い問題なら、ハローワークや労働基準監査署に相談をすれば、問題が公になり改善せざるを得ないでしょう。企業側を変える選択肢もあることは、知っておいて損はありません。

まとめ

ブラック企業のあるあるは非常に多く、企業規模や業界に関わらず当てはまる場合があります。ブラック企業を避けるためにも、事前の情報収集は非常に重要です。

個人で口コミサイトや求人情報を確認しつつ、転職エージェントを利用して第三者の視点からも情報を仕入れましょう。

転職エージェントは、情報が偏らないように2つ以上利用するのがおすすめです。特におすすめなのは、ハイクラスへの転職に強いビズリーチと、転職支援ノウハウが豊富なマイナビ転職エージェントです。

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代表取締役 木村 昂作
法人番号 3010001192436
有料職業紹介事業許可番号 13-ユ-317103
親会社株式会社コレックホールディングス(6578)
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