月収70万の手取りは約52万円！生活レベルやどんな仕事で目指せるか解説

「月収70万円の手取りはいくら？すごい？」

「月収70万円の生活レベルを知りたい」

月収70万円は、日本の平均月収33万円と比べると倍以上の高収入です。しかし、月収70万円の手取りや年収はいくらなのか、どんな生活が送れるのか気になりますよね。

そこでこの記事では、月収70万円の手取り額や、税金、社会保険料の計算方法を解説しています。世帯別の生活レベルや月収70万円を目指せる仕事も紹介しているので参考にしてください。

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月収70万円の手取り額は約51.8万円

月収70万円の手取りは約51.8万円です。健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で約18.2万円控除されます。

月収70万円の手取りシミュレーション

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

月収70万円では約18.2万円が控除され、手取りは約51.8万円になります。手取り額は、総支給額から、控除額を引いた額です。

総支給額とは、基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

総支給額の内訳

総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。

例えば、住宅手当が適用されるエリアに引っ越すなど、手当を活用すると手取りアップに繋がります。ただし、引越しにも敷金礼金や、仲介手数料などの初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

税金負担を減らすには、ふるさと納税がおすすめです。返礼品だけでなく、所得税の還付(返還)や住民税の控除を受けられます。控除額が減れば、それだけ手取りも増えるため、現状で手取りを増やしたいなら活用しましょう。

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】 71万※×9.98%÷2=約35,500円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担額が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算 ※東京都の保険料率を掲載
厚生年金	【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】 月給635,000円以上は一律59,475円 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金
雇用保険	【額面の0.6％】 70万×0.6％=4,200円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.7% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	5,680円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	44,000円/月ほど(月収70万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	41,000円/月ほど (月収70万円の場合) ・地域によって税率が多少異なる ・前年の収入に対してかかる

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税 = 課税される所得金額 × 所得税率 – 控除額 課税される所得金額 = 合計所得 – 所得控除 月収70万円(年収840万円)の場合、基本的に所得税率は20％、控除額は427,500円。

所得税は、合計所得から、所得控除されたあとの金額のことです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月収70万(年収840万)の場合、給与所得控除が194万、基礎控除が48万、社会保険料控除が約119万です。

つまり、課税される所得金額は、840万-(194万+48万+119万)=479万となります。よって、上記表から所得税は年間で479万×20％-42.75万=53.05万となり、1ヶ月だと53.05万÷12ヶ月=約44,000円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算式
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は、住民税＝均等割＋所得割で算出できます。課税される所得金額は、住民税の基礎控除が43万なので、月収70万(年収840万円)の場合、約484万円です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は484万×10％=48.4万になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。上記表から、住民税は年間で5,000円+48.4万=48.9万となり、1ヶ月だと48.9万÷12ヶ月=約41,000円です。

月収70万円の年収は840万円

月収70万の年収は840万です。月収は年収を12で割った額で、ボーナスや各種手当が含まれています。また、ボーナスや手当を含まない、毎月決まってもらえる給与は月給と言います。

ちなみに、年収が840万円で2ヶ月分ボーナスがある場合、月給は60万になります。

手取り年収は620万円

月収70万円の手取り年収は620万円です。簡単に求めたい場合、年収に0.7～0.8をかけると求められます。

手取り70万円の場合、月収100万円で年収1,200万円になります。

月給70万円ならボーナスなしで年収840万円

月給で70万の場合、ボーナスを含まない年収は840万円です。仮に月給2ヶ月分のボーナスをもらっているなら、140万円が加わり年収980万円になります。

年収980万円だと、手取り年収は714万円、月の手取りは約60万円です。

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月収70万円の生活レベル・家計簿は？

総務省の家計調査の結果を参考に、月収70万の生活レベルを家族構成ごとに紹介します。扶養やボーナスなどで手取りは異なりますが、手取り52万で統一して計算しています。

生活費の内訳4パターン
▼独身	▼2人暮らし
▼3人家族	–

【独身】月収70万は生活にかなり余裕がある

出費	金額	金額・備考
手取り	–	518,000円
家賃	130,000円	–
水道光熱費	10,000円	–
食費	60,000円	1日約2,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	10,000円	–
趣味含む娯楽費	60,000円	–
雑費	5,000円	–
貯金	233,000円	–

独身で月収70万円の場合、かなり余裕がある生活ができます。特に節約を意識しなくても、趣味や娯楽にお金を使って困ることはありません。

しかし、支出の管理意識は持っておくべきです。余裕がある分無駄な支出をしてしまい、貯金ができない状況にならないように注意しましょう。

将来の為にも、手取りの40%程度は貯金に回すことをおすすめします。

【2人暮らし】月収70万は余裕ある暮らし

出費	金額	金額・備考
手取り	–	518,000円
家賃	150,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	80,000円	1日約2,700円計算
携帯代含む通信費	10,000円	格安SIM利用
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	80,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	153,000円	–

月収70万円で2人暮らしの場合は、貯金が十分できて、生活に困ることはありません。2人になった分、1人あたりで趣味に使えるお金は少なくなりますが、それでも多少の贅沢はできる程度です。

また、子供の教育費や、いざという時の為にどれくらい貯金をするかを2人で決めておきましょう。今回は手取りの30%を貯金分として計算しています。

【子供有り】月収70万は貯金も十分可能

出費	金額	金額・備考
手取り	–	518,000円
家賃	150,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	100,000円	1日約3,300円計算
携帯代含む通信費	10,000円	格安SIM利用
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	55,000円	–
養育費	40,000円	–
保険代	10,000円	–
雑費	20,000円	–
貯金	98,000円	–

子供がいる場合、月収70万円は手取りの20%程度を貯金しながらの生活が可能です。

夫婦のみと比べると、食費や光熱費以外にも、子供の養育にかかるお金が増えます。また、万が一に備えて生命保険に加入するのは、子どもが生まれてからというケースが多いです。

今回は、手取りの約20%の10万円を貯金分として計算していますが、将来の学費を考えると、少なくとも月5万円は貯金しておくことをおすすめします。

月収70万円の家賃や住宅ローンの目安

家賃目安は15~16万円程度

月収70万円の家賃は、15~16万円が目安です。一般的に家賃の目安は手取りの30%と言われており、月収70万円の場合、手取りが52万円なので、15.6万円になります。

家賃15万円なら、都区部でファミリー向けの部屋が借りられるでしょう。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7~9万円	9~12万円	10~15万円
東京23区外	5~7万円	7~10万円	8~12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5~7万円	6~9万円	7~10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4~6万円	6~8万円	7~10万円

住宅ローン目安は4,200万～5,900万

月収70万円の住宅ローンは、4,200万～5,900万程度が目安です。ローン借入額は年収の5～7倍程度、手取り額の20〜25%が無理のない返済比率と言われています。

毎月の返済額以外にも、家の修繕費や固定資産税などの出費も必要です。生活に困ることにならないよう、借入は慎重に行いましょう。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5,000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ると、月収70万なら頭金を用意するか、平均より安めの物件を探す必要があります。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4,397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、広さやスタイルにこだわりがあるなら注文住宅がおすすめです。

月収70万円の貯金目安は20%

世帯状況	貯金割合目安
独身	手取りの約40％
夫婦	手取りの約30%
子持ち	手取りの約20％

貯金額の目安は一般的に手取りの20%程度と言われています。手取り52万円の場合は約10万円です。

月収70万円の場合、世帯状況次第では、20%以上を残すことができるでしょう。その場合は貯金以外にも、投資信託などの資産運用がおすすめです。

月収70万の割合は3.4％

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.7％	3.5％	13.1％
100～200万円	11.1％	5.6％	18.4％
200～300万円	13.2％	8.7％	19.0％
300～400万円	16.1％	14.3％	18.5％
400～500万円	15.3％	16.9％	13.3％
500～600万円	11.8％	14.7％	8.0％
600～700万円	7.6％	10.3％	4.0％
700～800万円	5.3％	7.6％	2.2％
800～900万円	3.4％	5.0％	1.2％
900～1,000万円	2.4％	3.6％	0.7％
1,000～1,500万円	4.5％	7.0％	1.1％
1,500～2,000万円	1.1％	1.7％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.6％	0.1％

出典：令和6年分民間給与実態統計調査｜国税庁

月収70万は年収840万なので、全体の3.4%に当てはまります。年収800万以上で見ると割合は12%で、およそ8人に1人は年収800万以上を稼いでいます。

男性で月収70万は5%

男性で月収70万を稼いでいる人は5%で、およそ20人に1人の割合です。

女性で月収70万は1.2%

女性で月収70万は1.2%で、男性の5分の1です。男性と比べて収入が少ない要因として、ライフステージによって短時間勤務になったり、非正規になる人が多いためと考えられます。

日本の平均月収は33万

平均月収	33.0万円
男性平均	36.3万円
女性平均	27.5万円

参考：令和6年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

日本の平均月収は33万円です。月収70万円は平均月収の倍以上なので、勝ち組と言える収入でしょう。

【男女年齢別】月収70万円はどの年代でも平均以上

年齢	男性	女性
～19歳	20.3万円	19.1万円
20～24歳	23.4万円	23.0万円
25～29歳	27.4万円	25.8万円
30～34歳	31.6万円	27.1万円
35～39歳	35.2万円	28.4万円
40～44歳	38.5万円	28.8万円
45～49歳	41.6万円	29.8万円
50～54歳	42.8万円	29.5万円
55～59歳	44.4万円	29.4万円
60～64歳	34.4万円	25.9万円
65～69歳	29.4万円	23.4万円

出典：令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月収70万は、どの年齢でも平均を上回る月収です。30代後半の男性の倍以上の月収なので、高収入と言えるでしょう。

世帯月収70万は上位20%

世帯年収	割合	累計割合
50万円未満	1.1%	1.1%
50万～100万円	5.6%	6.7%
100万～150万円	7.4%	14.1%
150万～200万円	7.1%	21.1%
200万～250万円	7.4%	28.5%
250万～300万円	7.0%	35.5%
300万～350万円	7.2%	42.7%
350万～400万円	5.9%	48.6%
400万～450万円	5.1%	53.6%
450万～500万円	4.8%	58.4%
500万～600万円	8.5%	66.9%
600万～700万円	7.6%	74.5%
700万～800万円	5.4%	79.9%
800万～900万円	4.4%	84.4%
900万～1,000万円	3.3%	87.7%
1,000万円以上	12.3%	100%

出典：令和6年国民生活基礎調査の概況｜厚生労働省

世帯月収で70万円は上位20%に入り、およそ5世帯に1世帯が世帯年収800万以上です。

共働きで会社員をしているといった世帯なら、十分実現できる収入です。

月給70万円に近い給与帯の手取り額一覧

月給70万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの年収をタップすると対応する解説記事に移動できます。

	月の手取り
月給35万円	27.4万円
月給40万円	31.0万円
月給45万円	34.9万円
月給50万円	38.4万円
月給55万円	41.9万円
月給60万円	45.1万円
月給70万円	51.6万円
月給80万円	58.3万円
月給100万円	71.4万円

月収70万円の気になるQ&A

個人事業主やフリーランスなら手取りはどれくらい？

個人事業主で収入から経費を差し引いた所得が月70万円の場合、手取りは約48万円です。

年間の所得が840万円として、税金や社会保険を引かれると約600万円、そこから個人事業税として5%を引かれた金額の570万円を12で割っています。

個人事業主は、会社員と比べると所得税、住民税、健康保険の負担が多く、個人事業税もかかるので、会社員より手取りが少なくなります。

20代で月収70万円の割合は？

年齢層	年収800~900万円の割合
20代	0.3%
30代	2.3%
40代	4.6%
50代以上	7.0%

出典：平均年収ランキング｜doda

20代で、月収70万円が当てはまる年収800~900万円の割合は0.3%で、30代以降と比較すると、20代の割合はかなり少ないです。

収入を増やす方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

収入を増やすなら、昇進・昇格を狙うのが堅実です。まずは現職でどれくらいの年収が狙えるか確認してみてください。

目標の収入が狙えるなら、昇進・昇格の条件についても確認しておきましょう。日本の企業では、昇進・昇格の条件があいまいだったり、年功序列で上がっていくような場合もあります。

昇進・昇格をしても目標収入まで上がらない、自分の努力では昇進・昇格が難しいという場合は、転職も視野に入れておきましょう。

2.副業を行う

副業で収入を増やす方法もあります。副業と言っても様々あり、スキルがあるならクラウドソーシングで仕事を探すのがおすすめです。ブログやECサイトを運営する方法もありますが、売り上げを上げるには時間がかかるでしょう。

隙間時間を利用して、短時間のバイトやUber Eatsなどの配達サービスで働く方法もあります。現代は副業の種類が多様なので、自分に合った方法を探してみてください。

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3.起業する・フリーランスとして働く

起業やフリーランスで働くことで、収入を上げることも可能です。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分少なくないリスクがあります。

起業するなら、慎重に準備しましょう。起業から5年後に生き残るのは15%と言われており、継続するのは簡単ではありません。フリーランスでは、仕事のスキル以外にも事務処理能力や営業努力が必要です。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや、週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

4.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。2024年からは、利益に対して税金が掛からなくなる新NISAが始まっており、初心者でも投資を始めやすい環境になりました。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。

5.転職する

収入を上げるなら、転職が手早く堅実な方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なるので、同じ職種で転職することで月収アップを狙えます。

現職で収入が上がる見込みがなければ、給料が高い企業への転職を目指すのが現実的です。転職を成功させるためには、在職中に転職活動を行い、転職エージェントを活用してください。

月収70万円以上を目指すなら、ハイクラス向けの転職エージェントを利用しましょう。中でもビズリーチやリクルートダイレクトスカウトは、質の高いハイクラス求人が豊富なのでおすすめです。

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月収70万円以上を稼げるおすすめの仕事・職業

営業職

営業職は、月収70万円以上を目指しやすい職業です。特に、金融や不動産などの営業はインセンティブが大きく、頑張り次第で高収入が狙えます。

インセンティブは会社によって違うので、会社に入る前にしっかりと確認しておきましょう。

高収入の営業職へ転職するなら、リクルートダイレクトスカウトがおすすめです。年収800万円以上の求人が豊富にあります。

ITエンジニア

月収70万円以上を目指すなら、ITエンジニアもおすすめです。IT系の職種は、スキル次第で高収入が狙え、努力すれば若いうちに年収1,000万円以上の実現できます。

また、収入は少なくなるでしょうが、未経験でも挑戦しやすいのも特徴です。スキルや経験が重視されるので、学歴で評価されることもありません。

すでにエンジニアスキルを身につけている人は、レバテックキャリアを活用するのがおすすめです。IT・Web業界に特化した転職サービスなので、エンジニア向けの優れたサポートが受けられます。

コンサルタント

コンサルタント業も、月収70万円以上を狙えます。経営コンサルタントや投資コンサルタントやITコンサルタントなど、様々な業種や領域においてコンサルタントが存在します。

コンサルタントは結果を求められ、プレッシャーや労力が大きい仕事ですが、その分高収入が得られます。

まとめ

月収70万の手取りは約51.8万円で、日本の平均月収の倍以上の収入です。世帯月収で70万円なら、5世帯に1世帯が該当します。

生活レベルで見ると、都区部で子育てをしても多少余裕が持てるでしょう。会社によっては昇進・昇格によって目指せる収入です。

月収70万円を目指すなら、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチ等のハイクラス向けの転職サービスを利用しましょう。高収入の求人が豊富なのでおすすめです。