ボーナス(賞与)70万は多い?少ない?手取りの計算方法を解説

ボーナス70万

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「ボーナス70万は少ない?」

「ボーナス70万の手取りはいくら?」

ボーナスは賞与ともいい、年に数回、毎月の給与とは別に受け取れる手当の1つです。年収の中でも重要なウェイトを占め、自身のボーナス額は高いのか安いのか、平均はどれくらいなのか気になりますよね。

そこで、この記事ではボーナス70万円の、平均との比較や手取りの計算方法を紹介しています。条件別のボーナスの平均額についても解説しているので、自身のボーナス額や転職の参考にしてください。

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ボーナス70万は多い?少ない?

ボーナス70万は多い?少ない?

年間平均賞与額 74.6万円

出典:令和6年分民間給与実態統計調査|国税庁

ボーナス70万円は、平均ボーナス額より多いです。一般的にボーナスは、年に2回支給されるため、70万円×2=140万円を年間にもらっている計算になります。

平均より70万円近く高い額ですが、収入ではボーナスだけでなく、基本給もきちんと考えましょう。基本給がボーナスのベースになることも多く、ボーナスが高くても基本給や手当が乏しいと、普段の生活が厳しくなります。

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ボーナス70万の手取りは56万円

ボーナス70万の手取りは56万

ボーナス額 70万円
手取り額 561,475円
控除額内訳 厚生年金保険料:64,050円
健康保険料  :35,000円
雇用保険料  :4,200円
所得税    :36,556円

※本記事では東京都勤務、40歳未満など特定の条件で試算した一例を掲載しています。実際は地域や年齢、扶養家族の数などで変動します。

ボーナス70万の手取りは、約56万円です。ボーナスは満額手元に入るわけではなく、社会保険料と所得税が引かれます。また、結婚しているか否か、年齢は何歳なのかによっても引かれる控除額は変化します。

手取り70万のボーナスは約130万円

給料の手取りが普段70万の人は、平均約130万円ものボーナスをもらっています。ボーナスの相場は給与の1.5倍とされ、年2回のボーナスでも計250万以上のボーナスを得られる計算です。

ボーナス70万の手取り計算方法

ボーナスの手取り計算方法

控除される項目 控除額
厚生年金保険料 64,050円
健康保険料 35,000円
雇用保険料 4,200円
所得税 36,556円
控除額合計 139,806円

ボーナス70万円の手取りは約56万円で、社会保険料や所得税などで約14万円控除されます。ざっくり計算したい場合は、額面の80%が手取りになると考えておけば大丈夫です。

厚生年金保険料の計算

ボーナス70万円の厚生年金保険料
厚生年金保険料
=ボーナス額(70万円)×保険料率(9.15%)
=64,050円

※保険料率18.3%を会社と折半し9.15%

年収70万円の厚生年金保険料は、ボーナス額に保険料率(9.15%)をかければ、求められます。ボーナス70万の場合は64,050円で、社会保険の中で最も負担が大きいです。

健康保険料の計算

ボーナス70万円の健康保険料
健康保険料
=ボーナス額(70万円)×保険料率(5%)
=35,000円

※保険料率10%(参考:協会けんぽ/東京都の場合)を会社と折半し5%

年収70万円の健康保険料は、ボーナス額に保険料率(5%)を掛けて計算でき、負担は3.5万円です。

雇用保険料の計算

ボーナス70万円の雇用保険料
雇用保険料
=ボーナス額(70万円)×保険料率(0.6%)
=4,200円

※雇用保険料率は0.6%で固定。一部業種は0.7%。

ボーナス70万円の雇用保険料は、ボーナス額に保険料率(0.6%)をかければ求められ、4,200円がボーナスから控除される計算です。ただし、一部の農林水産、清酒製造、建設事業では保険料率が0.7%で適用され、4,900円の負担となります。

所得税の計算

ボーナス70万円の所得税
所得税
=(ボーナス額-社会保険料合計)×源泉徴収税額
=(700,000円-103,250円)×6.126%
=約36,556円
▼源泉徴収税額の計算方法(タップで開閉)
「前月の給与-前月の社会保険料合計(=X)」を、国税庁発行の『賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表』に当てはめて算出します。32025+17500+2100
仮に、ボーナス=給与×2倍とすると、ボーナス70万の人の給与は35万円です。
給与35万円にかかる社会保険料は、ボーナス同様の計算により51,625円なので、X=29.8万円と計算されます。
X=29.8万円を、国税庁の『賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表』に当てはめると、源泉徴収税額=6.126%と算出できます。

ボーナスの所得税は、前月の給与から算出した税率に、ボーナス額面から社会保険料の合計を引いた額を掛けます。ボーナス70万で前月の給与が35万円の場合は、約3.6万円がボーナスから控除される計算です。

前月の給与から社会保険料の合計を引いた額が30万円以上の場合は、税率が8.168%に上がり、控除額は約4.9万円になります。

また、扶養家族がいる場合は、人数にもよりますが所得税が軽くなり、手取りが増えることがあります。

ボーナス(賞与)の平均額一覧

ボーナスの平均額一覧

【年代・男女別】年間ボーナス(賞与)の平均額

年代 全体 男性 女性
20代前半 46.1万円 52.5万円 39.5万円
20代後半 80.7万円 90.6万円 68.7万円
30代前半 103.7万円 119.7万円 75.4万円
30代後半 129.5万円 152.1万円 83.1万円
40代前半 148.9万円 176.9万円 94.1万円
40代後半 161.1万円 192.7万円 102.8万円
50代前半 168.6万円 206.7万円 99.7万円
50代後半 182.8万円 223.8万円 94.0万円

出典:令和6年賃金構造基本統計調査|厚生労働省

ボーナス70万円が年2回支給の場合、年間合計は140万円です。これは統計上、30代後半の全体平均を上回り、40代前半の平均に迫る水準です。

もし30代でボーナスが1回70万円なら、30代の全体平均を大きく上回ります。年代別で見ても多い水準と言えるでしょう。

ボーナス額は年齢と共に上昇傾向にあり、特に男性は50代後半まで増加します。女性は30代までは順調に伸びますが、40代以降は上がり幅が緩やかになる傾向が見られます。

【企業規模別】ボーナス(賞与)の平均額

企業規模 平均ボーナス額
大企業 127.1万円
中企業 91.9万円
小企業 50.9万円

出典:令和6年賃金構造基本統計調査|厚生労働省

企業規模によってボーナスは大きく異なり、小企業では年間のボーナスで平均約50万円となっています。70万のボーナスは、小企業であれば2~3回分のボーナスに相当し、比較するとボーナス70万の多さが際立ちます。

【業種別】ボーナス(賞与)の平均額

業種 平均ボーナス額
金融 144.9万円
公務員(国家公務員) 135.9万円
学術研究・専門サービス 133.7万円
電気・ガス・水道 131.9万円
教育・学業支援 122.7万円
情報通信業 112.6万円
不動産 106.7万円
製造業 100.5万円
建設業 97.7万円
小売・卸売り 96.3万円
医療・福祉 73.4万円
運輸・郵便 56.3万円
サービス・娯楽 36.2万円
宿泊・飲食 34.2万円

参考:内閣人事局令和6年賃金構造基本統計調査|厚生労働省

業界によってボーナスの平均額に差がありますが、ボーナス70万は金融業界以外では、平均以上のボーナス額です。金融やインフラ系など、就職難易度が高めの業界がボーナスの水準が高いです。

業界を比較してみると、公務員のボーナスの高さも特徴的で、充実した各種手当を含めて考えれば転職先としても魅力です。地方公務員でも給与水準も大きな差はないため、気になる方は挑戦を検討してもいいでしょう。

まとめ

ボーナス70万の手取りは約56万で、額面で見れば年間平均で考えると50万円以上多いです。ただし、ボーナスの平均額は年齢や性別、業界などによっても異なります。

ミドル世代の男性や就職難易度の高い業界、公務員は平均水準が高いです。年齢とともに上昇する傾向はありますが、1回70万円のボーナスを受け取るためには、まず業界選びが重要です。

現状のボーナスに満足していない人や、もっと上を目指したい人はビズリーチに登録してみましょう。高年収求人が豊富で転職決定年収も高く、優良企業からのオファーを受けて、年収アップできるチャンスがあります。

ボーナス額ごとの手取り詳細記事
ボーナス30万 ボーナス40万 ボーナス50万
ボーナス60万 ボーナス70万 ボーナス80万
ボーナス90万 ボーナス100万

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