手取り36万円の年収・額面は？生活レベルは？ボーナスあり・なしの総支給を解説

「手取り36万円の年収は？額面だといくら？」

「手取り36万円の生活レベルを知りたい！」

手取り36万円は月収約46.6万円で、年収にすると560万円を超える給与帯です。しかし、実際の生活水準はどれくらいなのか、結婚や子育ては可能なのか、気になることは多いですよね。

この記事では、手取り36万円の年収や額面収入について解説しています。あわせて、生活レベルの詳細やボーナスを含めた年収も説明しているので、ぜひ参考にしてください。

もし、収入アップを目指して転職するなら、複数の転職サービスを活用しましょう。ハイクラス転職に強いビズリーチや、サポートが手厚いマイナビ転職エージェントを併用すれば、転職の成功率は大幅に上がります。

手取り36万円の年収・額面は560万円

手取り36万円の年収は約560万円です。手取り36万円から税金・社会保険料等が引かれる前の毎月の総支給額(額面)は46.6万円なので、12ヶ月分をかけて年収に換算すると約560万円です。

ただし、ボーナスがある場合は、支給額に応じて年収が上がります。

手取り36万円の年収【ボーナスなし・ボーナスあり】

	ボーナスなし	ボーナスあり 【2ヶ月分】
手取り(年間)	432万円	504万円
年収	560万円	653万円

手取り36万円でボーナスありの場合、支給される賞与の金額に応じて年収は上がります。

例えば、年間で2ヶ月分の賞与をもらえる場合、年収は約653万円です。ボーナスなしの年収と比較すると約93万円、年間の手取りでは約72万円の差があります。

▶年収550万円の生活レベルは？
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手取り36万円の毎月の額面は約46.6万円

手取り36万円の毎月の額面は、約46.6万円です。額面は、税金や社会保険料が引かれる前の総支給額を指すため、手取りの金額よりも多いです。

手取り36万円の場合、所得税や住民税として毎月約3.7万円、健康保険や厚生年金などの社会保険料が約6.9万円引かれます。

ただし、税金や社会保険料の金額は人によって変わります。額面の75～85%が手取りになると覚えておくのが良いでしょう。

手取り36万円に近い年収・月収シミュレーション

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

▶年収・月収ごとの手取り早見表はこちら
▶ホワイト企業に強い転職サービスランキング

年収を上げたいなら転職エージェントに相談するといい

年収を上げたいなら、転職エージェントに相談しましょう。スキルや希望に応じて、手取り36万円以上の仕事を提案してくれます。

また、転職サイトにはない非公開の求人を紹介してもらえたり、担当者に書類を添削してもらえるので選考で通りやすくなります。

最初に登録してほしい転職サービスは「ビズリーチ」です。高収入の求人を扱っており、経験やスキルをもとに優良企業から直接オファーが届きます。

手取り36万円の割合は11.8％

手取り36万円の割合は11.8%です。ただし、手取り36万円の割合を集計した統計データはありません。前述の割合は、手取り36万円を年収に換算して、民間給与実態統計調査の年収別の割合に当てはめたものです。

性別で見ると、男性の14.7％、女性の8％が手取り36万円前後を稼いでいます。年収500万円以上の割合を見ると、男性の約半数が稼いでいますが、女性は全体の17.7%ほどとかなり少ないです。

年収ごとの割合【全体・男性・女性】

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.7％	3.5％	13.1％
100～200万円	11.1％	5.6％	18.4％
200～300万円	13.2％	8.7％	19.0％
300～400万円	16.1％	14.3％	18.5％
400～500万円	15.3％	16.9％	13.3％
500～600万円	11.8％	14.7％	8.0％
600～700万円	7.6％	10.3％	4.0％
700～800万円	5.3％	7.6％	2.2％
800～900万円	3.4％	5.0％	1.2％
900～1,000万円	2.4％	3.6％	0.7％
1,000～1,500万円	4.5％	7.0％	1.1％
1,500～2,000万円	1.1％	1.7％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.6％	0.1％

出典：令和6年分民間給与実態統計調査｜国税庁

手取り36万円は多い？少ない？

手取り36万円は、日本の労働者平均と比較してかなり多いです。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、平均月給は約33万円でした。手取り36万円の額面収入46.6万円は、平均的な給与よりも13万円以上高いです。

性別で見ると、男性の平均月給は約36.3万円、女性は約27.5万円です。額面収入46.6万円は、男女どちらの平均月給よりも高く、女性の場合は19万円以上の差があります。

また、年齢別で見ると、50代後半の男性以外は平均月給43万円(手取り36万円)を超えていません。手取り36万円の人は、どの性別や年代層でも、かなりの額を稼いでいると言えます。

年齢別の平均月給【男性・女性・全体】

年齢	男性	女性	全体
～19歳	20.3万円	19.1万円	19.9万円
20～24歳	23.4万円	23.0万円	23.2万円
25～29歳	27.4万円	25.8万円	26.7万円
30～34歳	31.6万円	27.1万円	29.9万円
35～39歳	35.2万円	28.4万円	32.8万円
40～44歳	38.5万円	28.8万円	35.1万円
45～49歳	41.6万円	29.8万円	37.2万円
50～54歳	42.8万円	29.5万円	38.0万円
55～59歳	44.4万円	29.4万円	39.2万円
60～64歳	34.4万円	25.9万円	31.7万円
65～69歳	29.4万円	23.4万円	27.5万円

出典：令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

手取り36万円の生活レベル

総務省の家計調査を参考に、手取り36万円ではどのような生活を送れるのかを、家族構成ごとにご紹介します。

同じ手取りでも、配偶者や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく異なります。各ケースにおける生活費の内訳や貯金額の目安を確認しましょう。

家族構成別の生活レベル
▼実家暮らし	▼一人暮らし
▼二人暮らし	▼3人家族(子ども1人)

手取り36万円の生活レベル【独身・実家暮らし】

	出費	備考
手取り	‐	360,000円
家賃	40,000円	実家に入れる
水道光熱費	‐円	‐
食費	40,000円	1日約1,300円計算
携帯代含む通信費	10,000円	‐
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	50,000円	‐
雑費	50,000円	‐
貯金	160,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

手取り36万円で実家暮らしの人は、かなりの贅沢ができます。実家に納める家賃額を多めに見積もっても、月に約16万円の貯蓄が可能です。

娯楽費・交際費にコストを割いても、プライベートを充実させるには十分な収入です。収入が多いぶん、税金の負担を抑えられるよう、新NISAやiDeCoの利用を考えるのも良いでしょう。

また、散財を控えれば、年に200万円近い貯金も可能です。大きな出費を重ねなければ、老後の心配もあまり必要ありません。

手取36万円の生活レベル【独身・一人暮らし】

	出費	備考
手取り	‐	360,000円
家賃	120,000円	都内でも生活可能
水道光熱費	12,000円	‐
食費	60,000円	1日約2,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	‐
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	88,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

手取り36万円での一人暮らしは、程々の贅沢ができる生活レベルです。都内での生活を想定しても、毎月8万円以上の貯金ができます。

家賃想定額が12万円であれば、都心エリアでも利便性の高い物件を探しやすいです。郊外や地方に住んで家賃を抑えれば、余剰分を娯楽費や交際費、生活コストに回せます。

また、生活に余裕があるぶん、結婚や子育て、老後に向けたライフプランも立てやすくなります。新NISAやiDecoなどを利用して、貯蓄を資産形成に充てても良いでしょう。

手取り36万円の生活レベル【既婚・二人暮らし】

	出費	備考
手取り	–	360,000円
家賃	130,000円	都内でも生活可能
水道光熱費	20,000円	‐
食費	70,000円	1日約2,300円計算
携帯代含む通信費	13,000円	家族割を利用
交通費	15,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	52,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

手取り36万円で二人暮らしの場合、余裕のある生活が可能です。無駄な出費を抑えれば、夫婦どちらかの片働きでも、十分な生活水準で暮らせます。

郊外や地方であれば、予算内で余裕をもって二人暮らし向けの物件を選べます。また、築年数などにこだわらなければ、都内でも物件が見つかるでしょう。

手取り36万円のモデルケースなら、毎月一定額を貯金に回しつつ、ちょっとした贅沢を楽しめます。ただし、結婚や子育てを視野にいれるなら、日頃の節約やこまめな貯蓄が必要です。

手取り36万円の生活レベル【3人家族・子ども1人】

	出費	備考
手取り	–	360,000円
家賃	140,000円	郊外なら2LDK・3K
水道光熱費	23,000円	–
食費	75,000円	1日約2,500円計算
携帯代含む通信費	13,000円	家族割を利用
交通費	15,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	34,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

手取り36万円で子育てをする場合、生活には若干の余裕があります。収入を家賃や食費へ多めに割り当てても、月に3万円ほどの貯金が可能です。

郊外や地方であれば、2LDKや3DKといった子育て世帯向けの物件を選べます。居住地の家賃相場によっては、家賃への出費を抑えて、余剰分を他の生活コストに回せます。

ただ、将来的な教育費を考慮するとあまり贅沢はできません。私立の学校や大学進学を視野にいれると、節約だけでなく、共働きが必要となるでしょう。ビズリーチを使った、収入アップを目指した転職を検討してみましょう。

 手取り36万円の住宅ローンの目安は2,810～3,372万円

手取り36万円の場合、住宅ローンの目安は2,810～3,372万円です。一般的に、住宅ローンの借入額の目安は、年収の5～6倍程度といわれています。

手取り36万円の場合、実際に借り入れできる限度額はおよそ5,000万円(参考：フラット35)です。しかし、限度額いっぱいでローンを借りてしまうと、毎月収入の3分の1近くを支払いに充てることとなってしまいます。

住宅ローンを組むときは、家計を圧迫することのないよう、ランニングコストも考慮して金額を決めましょう。

手取り36万円で購入できる車の予算は？

手取り36万円で購入できる車の予算は、約280万円です。一般的に、車の購入予算目安は年収の半分とされています。また、ローンを組む場合、年収の30～40％が借入の目安額とすると、予算は約168～224万円となります。

予算が150万円ほどあれば、新車で軽自動車を購入できます。また、車種を絞らなければ、予算200～250万円で新車のファミリーカーを購入可能です。

また、購入費用だけでなく、保険料やガソリン代といった、毎月の維持費も必要です。大きな買い物となるぶん、生活への影響を考慮したうえで、購入の計画を立てましょう。

手取り36万円で結婚・子育てはできる？

手取り36万円で結婚はできる

手取り36万円であれば、結婚して家族を養えます。1人分の収入でも十分な生活水準で暮らせるほか、毎月4万円近くを貯蓄に回せます。

ただし、生活コストの出費が増えると、家計の調整が難しくなってしまいます。余裕のある暮らしを意識すると、あまり贅沢はできません。

将来的にマイホームの購入や子育てを考えている人は、普段から生活費を節約したり、貯蓄を進めておくのが良いでしょう。

手取り36万円で子育てはできる

手取り36万円での子育ては可能です。3人家族で生活しても、毎月若干額の貯金ができます。

しかし、子どもが2人以上いる場合、手取り36万円での子育ては難しいです。子育てに必要な費用は、1ヶ月あたり4～5万円と言われており、1人分の収入では生活費をまかないきれません。

また、手取り36万円では、生活費を切り詰めても、保険費や教育費を捻出するのは厳しいでしょう。余裕をもって子育てするなら、共働きや転職によって、世帯収入を増やすべきです。

今よりも手取りを増やす方法

1. 昇進・昇格で給与を上げる
2. 副業を始める
3. 起業する・フリーランスとして働く
4. ふるさと納税で節税する
5. iDecoで節税する
6. 投資する
7. 給料が高い会社に転職する

昇進・昇格で給与を上げる

今よりも手取りを増やしたい人は、昇進や昇格で給与を増やしましょう。会社に勤めている人は、成果や実績を残したり、売上に貢献することで、収入アップが期待できます。

昇進や昇格の査定までは、少なくとも半年から1年程度の期間を要します。査定次第で大幅な昇給や役職手当などが期待できますが、短期間での給与アップは難しいです。

また、給与水準は業界や企業規模ごとに異なるため、昇進・昇格しても、希望の収入額を達成できないケースがあります。今の職場で手取りを増やせないと感じたら、転職を検討してみてもよいでしょう。

▶年収を上げる方法9選を徹底解説

副業を始める

手取りを上げたい人には、副業がおすすめです。退勤後の時間や休日を副業にあてることで、収入源を増やせます。すぐに大きな収入を得るのは難しいですが、月に数万円を稼げば、生活はかなり楽になるでしょう。

クラウドソーシングを利用したり、終業後にアルバイトをするなど、稼ぎ方の手段は豊富です。また、最近ではクラウドワークスのようなプラットフォームが普及しており、自宅からでも簡単に副業に取り組めます。

ただし、企業によっては、副業が禁止されていたり、罰則が設けられているケースもあります。副業を始める際は、事前に就業規則を確認しましょう。

▶副業おすすめランキングはこちら

起業する・フリーランスとして働く

手取りを増やす方法として、起業したり、フリーランスとして働くのもおすすめです。どちらも報酬額やリターンが大きいため、働き方次第で大幅な年収アップが見込めます。

ただし、起業にはかなりの労力が必要で、失敗したときのリスクは非常に大きいです。また、フリーランスとして働く場合は、スキルや実績がなければ、すぐに大きな報酬を得るのは難しいです。

起業やフリーランスを目指すなら、まずは現職や副業などでスキルを磨いたり、人脈づくりに取り組みましょう。

ふるさと納税で節税する

手取りを増やしたい人は、ふるさと納税を使って節税に取り組みましょう。制度を利用することで、税金の負担を抑えて実質的に手取りを増やせます。

ふるさと納税とは、地方自治体への寄付金額に応じて、住民税や所得税の負担を一部軽減できる制度です。寄付金額に応じて、返礼品として各地方の名産品などを受け取れます。

ただし、税金控除を受けるためには「確定申告」や「ワンストップ特例制度」の適用に関する申請が必要です。また、年収や家族構成によって、ふるさと納税の上限額が変わるため、あらかじめ確認しておきましょう。

iDecoで節税する

手取りを増やしたい人には、iDecoを利用した節税がおすすめです。iDeCoは年金の一種で、老後資金の形成を目的として作られた制度です。

積み立てる掛金がすべて所得控除の対象となるため、所得税や住民税の負担を減らせます。

ただし、原則60歳まで、掛金を引き出せないというデメリットがあります。iDecoを利用する場合は、毎月の掛金が生活の負担にならないように運用しましょう。

投資する

手取りを増やす方法として、投資という選択肢も挙げられます。手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、資産に余裕のある人は、投資に回すのがおすすめです。

中長期的に投資を行えば、将来的には大きな利益が期待できます。ただし、投資は元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないというデメリットがあります。

将来に向けた資産運用として、小額での投資を始められる新NISAの利用がおすすめです。投資で得た利益が非課税となるほか、掛金が所得控除の対象となるなど、節税効果が高いです。

給料が高い会社に転職する

給料が高い会社に転職するのも、手取りを増やす方法です。今の職場で昇給や昇進、ボーナスの増額が見込めない場合、転職によって給料を上げられる可能性があります。

企業や業界の規模によって給与水準が異なるため、環境を変えることで、短期間での給料アップが見込めます。スキルや経験次第では、今よりも良いポジションに就けるかもしれません。

手取りを増やしたい人は、ビズリーチに登録しましょう。高待遇の求人を多数保有しているので、現職よりも良い条件の企業に出会える可能性が高いです。

▶年収が高いホワイト企業ランキングはこちら

手取り36万円におすすめの節約術

手取りが36万円あっても、都心で暮らしていると、思ったよりも生活費がかかってしまう場合があります。

お金に余裕がない人は、以下のような方法でライフスタイルを改善するのがおすすめです。

出費の管理を行う【家計簿アプリを活用】

節約を始めるなら、まずは出費を管理することから始めましょう。無駄な出費を把握すれば、節約の見通しが立てやすくなります。「マネーフォワード ME」のような家計簿アプリを活用するのがおすすめです。

出費に意識を向けることで、必要のない日用品の購入や外食など、普段気にしていなかった無駄遣いを減らせます。また、通信費や保険料、サブスクなどの固定費で必要以上の支払いがある項目にも気づきやすいです。

キャッシュレス決済でポイントを貯める

キャッシュレス決済を使うことで、支払金額の0.5～1%がポイントとして還元されます。貯まったポイントは、1円分として他の買い物に利用できるため、現金で支払うよりも断然お得です。

また、電子マネー決済はクレジットカードと紐づけることで、1回の支払いで得られるポイントを多くできます。電子マネーの決済時だけでなく、クレジットカードからチャージするタイミングでもポイント還元されるためです。

中でもおすすめなのは、楽天ペイやd払いです。楽天ペイは還元率が1%と高く、カードとの併用で最大1.5%分のポイントが付与されます。d払いはクレカやポイントカードの併用で、最大3.5%分のポイント還元があります。

クーポンアプリを使い倒す

クーポンアプリを使うことで、買い物や食事などの際に割引や特典サービスが受けられます。1回あたりの割引率や値引き額は少ないですが、毎日利用すれば大きな節約につながります。

クーポンアプリは、ダウンロードするだけですぐに利用できる手軽さが魅力です。また、ポイント機能があるクーポンアプリを使えば、よりお得に買い物を楽しめます。

節約したい人は、無料でダウンロードできるクーポンアプリがおすすめです。有料のクーポンアプリの場合は、お店の利用頻度や割引率を加味して利用すべきかを検討しましょう。

食費を節約するために自炊

外食の多い人は、自炊をすることで食費を節約できます。「イエプラコラム」の調査によると、自炊中心の人の1ヶ月の食費は3万円でした。外食中心の人の食費は5.5万円です。自炊で2.5万円の節約が期待できます。

自炊で節約する際には、毎月の食費をあらかじめ決めておくことが重要です。予算を決めておくことで、不必要な食材の購入を避けられます。節約のための自炊なのに、贅沢をしてしまっては意味がありません。

また、スーパーのセールを上手く使うのもおすすめです。セール日に食材をまとめて購入して冷凍しておけば、いっそう食費を抑えられます。

格安SIMなどで通信費を安くする

大手キャリアのスマホを契約している場合、格安SIMに乗り換えることで毎月4,000円以上の節約が見込めます。

総務省の実施した家計調査によると、単身世帯の通信費の平均は6,610円、総世帯では10,133円です。格安SIMの平均月額は約2,000円と言われており、通信費の大幅な削減が期待できます。

ガス代・電気代はセット割などを検討

ガス会社の提供している新電力を利用することで、ガス代・電気代のセット割を受けられる場合があります。例えば、東京ガスは、同社の提供している「東京ガスのでんき」とあわせて使えば、0.5%の割引を受けられます。

ガス代・電気代は、様々な事業者で取り扱えるよう自由化が進んでおり、従来のプランを見直すことで固定費の削減が可能です。

総務省の調査によると、単身世帯のガス代・電気代の平均は10,085円、総世帯では14,749円です。毎月の支払額が平均よりも多いのであれば、一度料金プランを見直してみましょう。

保険は見直すだけで割安にできる

保険に加入している場合、プランを見直すだけで固定費の削減が期待できます。保障プランは年々新しくなっており、従来のサービスよりも保険料の支払額を安く抑えられるケースが多いです。

固定費の削減では、必要性が低い保険を解約することも1つの方法です。例えば、独身の場合、死亡保険に加入する優先度は低いです。また、若いうちは長期入院のリスクが低いため、医療保険に加入するメリットは少ないと言えます。

プランによっては、契約の自動更新で、気付かないうちに保険料が上がっていることも考えられます。保険に加入して何年も経過しているなら、プランの種類や保障内容を見直す機会を設けましょう。

手取り36万円以上を目指す人におすすめの転職エージェント

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マイナビ転職エージェントの評判と口コミ

リクルートエージェントの評判と口コミ

まとめ

手取り36万円の年収は約560万円で、月の額面収入は46.6万円です。国内の賃金平均33万円と比較すると、13万円以上高い月収です。

手取り36万円あれば、3人家族までは貯金しながらの生活が可能です。ただし、2人以上の子育てを考慮すると、1人分の収入で生活するのは厳しいでしょう。

手取り36万円を達成したい人は、現職での昇給だけでなく、転職を視野に入れましょう。高待遇の求人が豊富なビズリーチに登録すれば、現職より良い条件の企業からオファーが届くかもしれません。

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