50歳の平均年収と中央値は？中小企業や男女別の年収の違いも解説

「50歳の平均年収はいくら？」

「50歳の年収の中央値はどれくらい？」

50歳は社会人として30年近く経験を積んだベテランです。しかし、自身の年収が同世代の平均や中央値と比較して高いのか、老後の生活に備えることができるのか不安になりますよね。

この記事では、50歳の平均年収や中央値を紹介しています。男女別・企業規模別・業界別の平均年収も解説しているので、自身の収入と比較して参考にしてください。

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50歳の平均年収はいくら？

50～54歳の平均年収は532万円

50～54歳の平均年収は532万円です。

手取り額の平均は約426万円です。扶養家族の有無で税率が変わりますが、手取り額は年収の8割程度と覚えておくと簡単です。

ただ、50歳に絞った公的な平均年収の統計はありません。よって、厚生労働省が公表した「令和6年賃金構造基本統計調査」の50～54歳のデータをもとに平均年収を解説していきます。

50～54歳の年収の中央値

50～54歳男性の年収の中央値は464万円

50～54歳男性の年収の中央値は464万円です。中央値とはデータを並べた際に真ん中にある値のことです。突出した数字による影響を排除したい場合に用いられます。

例えば、年収が300万円・500万円・1,000万円である3名のデータを並べた場合、中央値は500万円です。一方で平均年収は600万円まで上がってしまいます。

50～54歳男性の年収の中央値は平均年収よりも124万円低いため、一部の高所得層が平均値を引き上げていることが分かります。

【年収の中央値の算出方法】 ・1ヶ月の賃金の中位数×12ヶ月＝年収の中央値

50～54歳女性の年収の中央値は289万円

50～54歳女性の年収の中央値は289万円です。全体の平均年収より299万円、男性の中央値より175万円少ないです。

女性の場合、パートやアルバイトなどの収入が少ない非正規雇用で働く人が男性よりも多いので、中央値が低くなったと考えられます。

【男女別】50～54歳の平均年収

男女別	50～54歳の平均年収
男性	599万円
女性	413万円

出典:令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

50～54歳の平均年収を男女別で見ると大きく差が開きます。男性が599万円に対して女性が413万円なので、186万円の差です。

男女別で平均年収の差が開く理由として、女性はパートや派遣社員といった非正規雇用で働く人が多いためと考えられます。

女性は結婚や出産などのライフイベントによる生活の変化が男性よりも大きいので、家事や育児のために比較的自由に働ける非正規雇用を選びがちです。

【学歴別】50～54歳の平均年収

学歴	50～54歳の平均年収
院卒	894万円
大卒	687万円
高専/短大卒	477万円
専門卒	490万円
高卒	457万円

出典:令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

50～54歳の平均年収を学歴別で見ると、院卒の894万円が最も高く高卒の457万円が最も低いです。

院卒と高卒の差は437万円、大卒と高卒では230万円ほどの差額があります。しかし、短大卒と高卒では20万円しか差がありません。

大卒以上か否かで採用や社内での待遇が異なることが多いので、学歴による差が生まれています。

【企業規模別】50～54歳の平均年収

企業規模	50～54歳の平均年収
大企業 (従業員1,000人以上)	595万円
中企業 (従業員100～999人)	529万円
小企業 (従業員10～99人)	460万円

出典:令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

50～54歳の平均年収は企業規模で差が開きます。大企業の平均年収が595万円なので中企業との差は66万円、小企業では135万円も開きます。

収入を上げるために転職を考えているのなら、企業規模と事業の売上高や経常利益などを確認しましょう。業績が好調な企業であれば給与やボーナスも多くなりやすいので、年収アップに繋がります。

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【雇用形態別】50～54歳の平均年収

雇用形態	50～54歳の平均年収
正社員	564万円
非正規雇用	312万円

出典:令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

50～54歳の平均年収は雇用形態で大きく差が開きます。正社員の平均年収564万円に対して非正規雇用は312万円なので、252万円の差です。

加えて、非正規雇用では勤続年数を重ねても月給が上がりづらく昇格もないので、年収が増えません。下記で、年代ごとの正社員と非正規雇用の月給の差額をまとめたので参考にして下さい。

50～54歳の月給の差は19.2万円

年代別	正社員	非正規雇用	差額
20～24歳	237,000円	197,300円	39,700円
25～29歳	272,800円	219,600円	53,200円
30～34歳	308,500円	221,900円	86,600円
35～39歳	340,300円	221,600円	118,700円
40～44歳	366,800円	222,600円	144,200円
45～49歳	390,500円	227,900円	162,600円
50～54歳	403,700円	223,300円	180,400円
55～59歳	420,400円	228,000円	192,400円

出典:令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

正社員と非正規雇用では、年代が上がるほど月給の差が開きます。50～54歳の場合、正社員と非正規雇用の月給の差額は19.2万円です。年間にすると230万円も差が開きます。

正社員であれば、役職手当の支給や勤続年数による昇給制度を受けられる場合が多いです。そのため、年代が上がるにつれて月給の差額が大きくなります。

【業界別】50～54歳の平均年収

業界別	50～54歳の平均年収
電気・ガス 熱供給・水道業	779万円
金融業・保険業	694万円
情報通信業	680万円
教育,学習支援業	632万円
建設業	612万円
卸売業・小売業	583万円
学術研究 専門・技術サービス業	574万円
鉱業・採石業・砂利採取業	558万円
製造業	524万円
複合サービス事業	517万円
不動産業・物品賃貸業	481万円
運輸業・郵便業	458万円
医療・福祉	437万円
サービス業業 (他に分類されないもの)	386万円
宿泊業・飲食サービス業	370万円
生活関連サービス業 娯楽業	370万円

出典:令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

50～54歳の平均年収は業界ごとの差が大きいです。一番高い「電気・ガス」と一番低い「生活関連」の差額は409万円なので、2倍ほど年収が変わってきます。

年収を上げたい人は、同職種の大企業や成長業界への転職を目指しましょう。同じ業務内容でも業界が異なれば、年収に差が生まれます。自分のスキルを活かしつつ、効率的に年収アップを目指しましょう。

50歳の公務員の平均年収は約576万円

48～51歳の公務員の平均年収は約576万円(月給48万円×12ヶ月)です。国家公務員給与実態調査(令和6年)の行政職俸給表(一)の年齢階層別から算出しました。

国家公務員は年2回、期末勤勉手当というボーナスがあり年間で月給の4ヶ月分と言われています。

【都道府県別】50～54歳の平均年収

50～54歳の都道府県別の平均年収で最も高いのは、東京都の737万円です。最も低い秋田県とは305万円の差が開きます。

東京都は給与水準が高い大企業や外資系企業が集中しているので、平均年収が高くなります。

また、愛知県や大阪府のような人口の集中している地域は平均年収が高い傾向です。年収を上げるなら転職や引っ越しの際に、三大都市圏を検討するのがおすすめです。

都道府県	50～54歳の平均年収
北海道	485万円
青森県	438万円
岩手県	447万円
宮城県	528万円
秋田県	432万円
山形県	446万円
福島県	474万円
茨城県	585万円
栃木県	572万円
群馬県	526万円
埼玉県	535万円
千葉県	545万円
東京都	737万円
神奈川県	642万円
新潟県	482万円
富山県	500万円
石川県	520万円
福井県	538万円
山梨県	531万円
長野県	521万円
岐阜県	553万円
静岡県	564万円
愛知県	616万円
三重県	589万円
滋賀県	581万円
京都府	559万円
大阪府	616万円
兵庫県	590万円
奈良県	566万円
和歌山県	532万円
鳥取県	470万円
島根県	475万円
岡山県	533万円
広島県	582万円
山口県	529万円
徳島県	506万円
香川県	538万円
愛媛県	509万円
高知県	475万円
福岡県	565万円
佐賀県	485万円
長崎県	489万円
熊本県	517万円
大分県	502万円
宮崎県	443万円
鹿児島県	456万円
沖縄県	458万円

役職別の平均年収の違い【全年代】

役職別	平均月収	平均年収
部長級	62.7万円	878万円
課長級	51.2万円	717万円
係長級	38.5万円	539万円
非役職者	30.2万円	423万円

出典:令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

平均年収の違いは就いている役職でも現れます。全年代の平均年収を算出した結果、役職が1つ上がるごとに年収が100万円以上がっています。

全年代の役職別の平均年収ですが、同じ傾向は50歳にも当てはまると考えられます。

自分が就いてる役職の平均年収と、実際に支給されている金額を比較してみましょう。

50歳に近い年代の平均年収(全体・男性・女性)

50歳に近い年代(40～50歳)の平均年収をまとめました。それぞれの年齢をタップ(クリック)すると、対応する解説記事に移動できます。

	平均年収 (全体)	平均年収 (男性)	平均年収 (女性)
40歳	527万円	588万円	411万円
41歳	543万円	598万円	434万円
42歳	541万円	601万円	424万円
43歳	544万円	606万円	422万円
44歳	543万円	607万円	426万円
45歳	559万円	632万円	430万円
46歳	562万円	643万円	426万円
47歳	564万円	636万円	432万円
48歳	571万円	641万円	446万円
49歳	575万円	645万円	441万円
50歳	588万円	672万円	432万円

50歳の年収アップにおすすめの方法

1. 昇進・昇給で給与を上げる
2. 投資を始める
3. 副業を始める
4. 起業・独立をしてみる
5. 転職をする

昇進・昇給で給与を上げる

50歳で年収アップを目指すなら、在籍していている企業で昇進や昇給を狙うのが一番現実的です。50歳であれば定年退職まで10年はあるので、キャリアの積み重ねができれば年収アップが見込めます。

ただ、50代に入るとポストがすでに固まっている人や、昇進・昇給の見込みが薄い人も多いと思います。

現職で、昇進・昇給が難しいと感じている人は、別の方法で年収アップを狙ってみましょう。

投資を始める

50歳で年収アップを目指すなら、投資を始めてみましょう。定年退職が近づいてきた50歳でも、投資を始めるのに遅くはありません。

まとまった貯蓄がある人は、株式投資のような比較的高いリターンでの運用が効果的です。

投資初心者という人は、ロボアドバイザーというサービスを利用してみましょう。専門家の知識や運営会社の実績から判断してサポートしてくれるので、安心して投資を始められます。

副業を始める

50歳で年収アップを目指すなら、副業を始めてみましょう。ただし、副業が許されている会社であることと、時間が確保できることが必須です。

副業を始めることで、本業のキャリアアップに繋がる経験やスキルを積めれば年収がアップする可能性が高まります。

在職中に副業を始めておけば、定年退職後でも安定した収入を得られます。

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起業・独立をしてみる

50歳で年収アップを目指すなら、起業や独立をしてみましょう。独立をすれば給与の上限がないので、サラリーマン時代よりも年収アップを狙えます。

50歳で独立は遅いと思うかもしれません。しかし、日本政策金融公庫総合研究所の2021年度新規開業実態調査では、50代で独立した人は全体の19.4%いました。

50歳の独立なら、築き上げた「経験」や「人脈」を活かせます。在職中は副業でスタートして、定年後に専業として働くのも良いでしょう。

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転職をする

50歳で年収アップを目指すなら、転職が手早く堅実に上がる方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なると給与体系が大きく変わってくるためです。

50歳の転職は、スキルや経験を求められることが多いです。自身のアピールポイントを、しっかりとまとめておきましょう。

ビズリーチやリクルートダイレクトスカウトといった転職サービスを使えば、面接や履歴書作成のサポートをしてくれるのでおすすめです。

50歳で老後資金を貯めるには？

生活水準を見直す

50歳で老後資金を貯めるなら、まずは生活水準を見直してみましょう。出費や予算の管理を確認すれば、ムダな出費に気がつけます。

家計簿を使って各項目を記載してみるのが効果的です。最近では、クレジットカードや口座と連携した、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」を使って手軽に予算管理ができます。

お金の管理意識を身につければ普段の気にしていなかった無駄遣いを減らせるので、老後資金を貯められます。

NISAを始める

NISAとは「少額投資非課税制度」のことで、「NISA口座」内で購入した金融商品の利益に対する税金が非課税になる制度です。

株式や投資信託などの金融商品に投資をした場合、20％の税金がかかりますが、NISAを利用すれば非課税で利益を受け取れます。

また、2024年1月から新制度がスタートしました。従来の一般NISAとつみたてNISAが1本化され、年間の投資枠が拡充されています(参照:NISAとは｜金融庁)。

iDeCoを始める

iDeCoとは私的年金制度のことです。掛金全額が所得控除の対象になるので所得税や住民税の節税対策ができます。(参照:iDeCoの概要｜厚生労働省)

自分で設定した拠出した掛金を積立てていき、選んだ運用商品で利益を出して老後資金を貯められる仕組みです。公的年金と組み合わせれば、より豊かな老後生活を送れます。

60歳に到達した場合に受給できますが通算加入時期が10年未満の場合、支給開始年齢が段階的に引き延ばしされます。50代で初めてiDeCoを利用する場合は、いつ受給できるか確認しておきましょう。

貯蓄型保険を活用する

貯蓄型保険とは保険料の一部が積み立てられ、満期時や解約時にお金が受け取れる保険のことです。税法上の優遇があるので、保証を得ながら節税対策をして老後資金を貯められます。

ただ、老後のための資金運用として保険商品を利用する場合、解約のタイミングによっては元本割れをする可能性があります。

加えて、外貨建ての保険商品は為替相場によっても元本割れをする場合があります。解約の時期によってはマイナスになる可能性があるので、貯蓄型保険は収入に余裕がある人におすすめです。

株式投資を始める

50歳で老後資金を貯めるなら、株式投資を始めるのも一つの手です。ただし、株式投資はリスク高いので、50歳なら少額から始めるか資金に余裕がある人がおすすめです。

もし、リスクを抑えて株式投資をするなら「株式累積投資」を利用しましょう。購入できる銘柄は取扱証券会社が選定した範囲内ですが、1万円からの少額で買付が可能です。

また、利用したい株主優待を基準に銘柄を選ぶのもおすすめです。銘柄によって、購入した企業の商品の詰め合わせや割引券が受け取れます。

50歳の金融資産保有額はどれくらい？

50歳になり同世代がどれだけ老後に向けた蓄えをしている気になると思います。

下記より、金融広報中央委員会が公表したデータを参考に、金融資産保有額の平均や中央値を解説します。自身の保有額と比較しながら参考にして下さい。

50代の金融資産保有額の平均は1,253万円(中央値:350万)

年代別	平均	中央値
20代	214万円	44万円
30代	526万円	200万円
40代	825万円	250万円
50代	1,253万円	350万円
60代	1,819万円	700万円
70代	1,905万円	800万円
全年代	1,291万円	400万円

参照:家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会

50代の金融資産保有額の平均は1,253万円、中央値は350万円でした(※二人以上世帯調査で、金融資産を保有していない世帯を含む)。

平均と中央値が900万円ほど離れており、一部の高額保有者が平均を上げているのがわかります。

50代の場合、金融資産を350万円保有していれば同世帯の水準と同額と言えます。一度、自身の金融資産保有額を比較してみましょう。

50代が保有している金融商品の内訳

金融商品	平均
預貯金	508万円
金銭信託	16万円
生命保険	176万円
損害保険	21万円
個人年金保険	109万円
債権	18万円
株式	242万円
投資信託	86万円
財形貯蓄	56万円
その他金融商品	21万円
合計	1,253万円

参照:家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会

金融広報中央委員会のデータから金融商品ごとの中央値は確認できませんでした。ただ、合計の中央値が350万円なので平均の約1/4なので。各金融商品の中央値も平均の約1/4と予想できます。

自分が積み立てている貯金額や生命保険などを1度確認して、比較してみましょう。

50歳の平均年収で送れる生活レベル

総務省が公表した「家計調査」の結果を参考に、50歳の平均年収で送れる生活レベルを解説していきます。

1ヶ月で使用できる金額は、年収588万円の1ヶ月分の手取り額37.4万円で設定しました。毎月の生活レベルの参考にしてください。

【1人暮らし：独身】趣味を楽しみながら貯金ができる

出費	金額	備考
家賃	100,000円	‐
水道光熱費	10,000円	‐
食費	60,000円	1日あたり2,000円
携帯代含む通信費	10,000円	‐
交通費	5,000円	‐
趣味含む娯楽費	50,000円	‐
医療・保険費	20,000円	–
雑費	15,000円	‐
貯金	104,000円	‐
合計(手取り額)	374,000円	‐

50歳の平均年収で一人暮らしなら、趣味を楽しみながら貯金ができます。家賃が10万円の部屋に住み、趣味で5万円使っても10万円以上貯金ができます。

家賃や趣味の出費を抑えれば、浮いたお金を投資に回して老後に向けた積立も可能です。今後の急な病気や怪我に備えるためにも、余裕があるうちに貯蓄しておくのがおすすめです。

【2人暮らし】共働きをしなくてもパートナーを養える生活が可能

出費	金額	備考
家賃	120,000円	‐
水道光熱費	15,000円	‐
食費	75,000円	1日あたり2,500円
携帯代含む通信費	12,000円	‐
交通費	10,000円	‐
趣味含む娯楽費	30,000円	‐
医療・保険費	25,000円	–
雑費	10,000円	‐
貯金	77,000円	‐
合計(手取り額)	374,000円	‐

50歳の平均年収で2人暮らしなら、共働きをしなくてもパートナーを養えます。ただし、1人で暮らすよりも食費や光熱費などがかさむため、出費が増えます。

夫婦2人の生活なら毎月7～8万円ほど貯金できますが、老後に備えるなら無駄な出費を抑えて貯蓄を増やしておきましょう。

【3人家族:子供1人】子供の養育費のために節約を意識しよう

出費	金額	備考
家賃	120,000円	‐
水道光熱費	15,000円	‐
食費	84,000円	1日あたり2,800円
携帯代含む通信費	12,000円	–
交通費	10,000円	‐
養育費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	20,000円	‐
医療・保険費	25,000円	–
雑費	10,000円	‐
貯金	58,000円	‐
合計(手取り額)	374,000円	‐

50歳の平均年収でパートナーと子供1人を養うなら、共働きをしなくても生活を送れます。ただし、子供の養育費が増えるので、夫婦2人の時よりも節約を意識しないと貯金が難しいです。

日本政策金融公庫の調査によると、高校入学から大学卒業までには942万円の教育費が必要です。ボーナスを貯金に回したりこまめな節約を心がけて、子供の将来に備えましょう。

【4人家族:子供2人】4人家族では貯金が難しくなる

出費	金額	備考
家賃	120,000円	‐
水道光熱費	18,000円	‐
食費	90,000円	1日あたり3,000円
携帯代含む通信費	15,000円	‐
交通費	10,000円	‐
養育費	35,000円	–
趣味含む娯楽費	20,000円	‐
医療・保険費	25,000円	–
雑費	10,000円	‐
貯金	31,000円	‐
合計(手取り額)	374,000円	‐

50歳の平均年収ならパートナーと子供2人を養えますが、貯金が難しくなります。節約を意識しても3万円ほどの貯金しかできないので、収入を増やす方向で老後に備えるべきです。

50歳の平均年収の税金や保険料の内訳

50～54歳の平均年収588万円から控除される税金や保険料は約138万円です。よって、年収の手取り額は約449万円、1ヶ月あたりでは約37.4万円です。

扶養家族の有無で税率が変わりますが、手取り額は額面のおよそ8割と覚えておくと簡単です。

下記に、構成年金や健康保険料、所得税などの控除額の内訳をまとめたので参考にして下さい。

内訳	控除額
厚生年金	523,297円
健康保険	285,955円
介護保険	52,043円
雇用保険	35,280円
所得税	191,200円
住民税	298,700円
合計	1,386,475円

参考:税金・保険料シミュレーション

50歳で転職をするには

キャリアの棚卸しをする

50歳で転職をする場合、まずはキャリアの棚卸しをしましょう。企業は50歳の転職者に対してキャリアや経験を求めているので、希望先のニーズに合った強みをアピールできるように整理をしておきましょう。

ビズリーチのような転職サービスを活用すれば、キャリアの棚卸しはスムーズにできます。また、転職エージェントを通じて、自身が気付かない強みが見つかる可能性もあります。

ヘッドハンターや企業からスカウトが届き、提示された年収で自分の市場価値も把握できます。目安として年収750万円以上の方は「リクルートダイレクトスカウト」も併用すると効率的に年収アップが狙えます。

マネジメント経験や専門スキル・資格が有利

50歳以上の転職で有利になる経験の1つがマネジメントです。マネジメントスキルは業界が異なっても活かせるポータブルスキルなので、経験をアピールできるように取り組みや工夫のエピソードを整理しておきましょう。

転職サイトではスキルを登録するプロフィールページがあります。スキルの数に応じて紹介される求人数が多くなるので、新たな資格取得を検討するのもおすすめです。

転職に有効な資格	概要
中小企業診断士	実務経験なしでも取れ、コンサルとして働ける
MOS検定	パソコンで基本的な操作ができる証明になる
日商簿記2級以上	2級以上から、より好条件の仕事に応募できる

年収以外の転職条件を明確にする

50歳で転職をする場合、年収以外の転職条件を明確にしておきましょう。年収のことだけ考えていては、企業から「収入に不満が出たらすぐに辞めそう」と思われてしまいます。

年収だけでなく社風やワークライフバランスなど、様々な面から転職条件を考えましょう。

年収の高さだけで転職先を選んでしまうと「思っていた職場と違う」と、後悔してしまう可能性が高いです。

業種・業界にこだわりすぎない

50歳で転職をする場合、業種・業界にこだわりすぎないようにしましょう。狭い範囲で転職活動を行うと、自分を必要としている企業との出会いを逃してしまいます。

50歳になると過去に経験した業界への転職のみを考えてしまいがちです。しかし、企業側は異業種での管理経験や、自社にない経験やスキルをもつ人材を求めているので未経験の業界でもアピールできます。

50歳の転職で知っておくべきこと

自身の市場価値を把握する

50歳で転職する場合、自身の市場価値を把握しておきましょう。どの企業に求められているか把握できれば転職活動が効率的に行えるうえ、年収交渉も有利にできます。

市場価値については、ビズリーチやリクルートダイレクトスカウトで受け取るスカウトや、dodaの年収診断ツールが便利です。

年収アップなら経験のある仕事に転職する

50歳の転職で年収アップを第一に希望するなら、今までの経験やノウハウを活かした転職をするべきです。dodaの調べによると転職で年収アップに成功した人で、最も多かったのは異業界・同職種の転職者でした。

平均年収は業界毎に違うので、同じ職種でも業界が違えば業界に沿った年収が支給されます。例として、同じ人事でも飲食業界より給与水準が高いIT業界へ転職すれば年収アップが期待できます。

どの業界でも広く使えるスキルがあるなら転職の成功率が高まります。まずはビズリーチやリクルートダイレクトスカウトで自身の市場価値を調べてみましょう。

まとめ

50～54歳の平均年収は532万円、手取りでは426万円です。50代は最も平均年収が高い世代ですが、男女差や企業規模、学歴などで年収に差が開きます。

また、男性の年収の中央値は464万円、女性では289万円でした。平均年収や中央値と比べて、自身の年収に不満を感じた人は転職を考えましょう。

転職エージェントを使えば、自身に合った業界を紹介してもらえます。ビズリーチではヘッドハンターや企業が経歴をもとにスカウトを送るので、効率よく転職活動ができます。

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